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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100J2NI (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 元旦ビューティ工業株式会社 沿革 (2020年3月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

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年月変遷の内容
1965年4月一般住宅の板金工事を目的として、舩木板金工業(個人経営)を神奈川県藤沢市長後で創業
1967年6月横葺屋根「ビューティルーフ」を開発
1968年3月「ビューティルーフ」の製造販売を開始
1971年4月
建築板金の施工、屋根材の製造販売等を目的として、資本金310万円で舩木鉄板株式会社を神奈川県藤沢市下土棚に設立
1975年11月元旦ビューティ工業株式会社に商号を変更
1977年7月横葺定尺屋根の製造販売を開始
1979年5月神奈川県藤沢市高倉(現湘南台5丁目)に本社移転
1980年3月東京都港区に東京営業所(現東京支店)開設
1981年10月山梨県北巨摩郡長坂町に山梨第一工場開設(現在山梨県笛吹市に移転集約)
1982年10月大阪市淀川区に大阪営業所(現大阪支店)開設
1983年3月システム工法の開発により、元旦ボードと各種システム部材の製造販売を開始
4月名古屋市中村区に名古屋出張所(現中部支店)開設
10月山梨県北巨摩郡高根町(現北杜市高根町)に山梨第二工場開設
1984年2月「マッタラールーフ」・「スフィンクスルーフ2型」(縦葺屋根)の製造販売を開始
11月宮城県仙台市に仙台営業所(現東北支店)開設
1985年3月福岡県福岡市に福岡営業所(現九州支店)開設
4月「バッキング工法」による施工法の開発
9月「ダンカクルーフ260」(横葺屋根)の製造販売を開始
1988年10月岡山県久米郡久米町(現津山市)に岡山工場開設
1990年10月二重葺屋根工法「パステム」の開発により、各種パステム部材の製造販売を開始
1992年3月福島県安達郡本宮町(現本宮市)に福島工場開設
3月「ビューティルーフL-200」(折板屋根)の製造販売を開始
1993年10月日本証券業協会(現東京証券取引所JASDAQ(スタンダード))に株式を店頭登録
1994年4月山梨県北巨摩郡白州町(現北杜市白州町)に白州技術センター開設
4月太陽光発電屋根システムの製造販売を開始
1996年8月「元旦TRX」(縦葺定尺屋根)の製造販売を開始
1997年8月神奈川県藤沢市湘南台1丁目に本社移転
2000年12月「ジャバラルーフ」(屋上緑化システム)の製造販売を開始
2001年7月「元旦ユ鋼システム」(高断熱屋根システム・天井落下防止工法)の製造販売を開始
2004年4月
「ノンシャドウソーラー(現ノンシャドウソーラーⅢ)」・「マッタラーソーラールーフ(現マッタラーソーラールーフⅢ)」(屋根一体型太陽光発電屋根)の製造販売を開始
2005年4月「元旦スプリングルーフ-850」(災害リスク防止・高強度型横葺屋根)の製造販売を開始
2006年5月「元旦サーナルーフ」(塩ビ防水シート)の販売を開始
2007年3月「元旦スチール防水屋根」(塩ビ防水シート一体型金属屋根)の製造販売を開始
4月「元旦トップライト」(横葺用採光システム)の製造販売を開始
2013年6月「元旦TRX6型」(縦葺屋根)の製造販売を開始
2015年4月創業50周年を迎える
4月「元旦くろす50」(菱形外装材)の製造販売を開始
9月「天井落下防止工法」(C形鋼・後付け仕様)による施工法の開発
10月創立50周年記念 全国元旦代理店会・全国元旦会合同大会開催(グランドプリンスホテル新高輪)
2016年4月「大和葺元旦」(嵌合式板葺屋根)の製造販売を開始
2017年7月
「元旦内樋(GANTAN UCHITOI)」(金属雨どい・落ち葉除け)、「元旦軒先システム」(可変式軒先システム)の製造販売を開始
8月山梨県笛吹市に山梨第一工場開設(旧山梨工場第一製造所・第三製造所を移転集約)
2018年1月「断熱ビューティルーフ2型」(住宅用屋根)の製造販売を開始
2019年6月「元旦内樋(大型建築用)」の製造販売を開始
2020年3月「マッタラールーフ7型Ⅱ」(住宅用平滑葺)の製造販売を開始

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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01433] S100J2NI)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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