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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100SGON (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社アトラエ 提出会社の経営指標等 (2023年9月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第16期第17期第18期第19期第20期
決算年月2019年9月2020年9月2021年9月2022年9月2023年9月
売上高(千円)3,229,4333,430,8294,464,6116,336,7937,299,491
経常利益(千円)713,610733,2441,061,7891,107,442850,717
当期純利益(千円)502,674433,736706,296702,029267,017
持分法を適用した場合の投資利益(千円)-----
資本金(千円)1,098,2941,123,4181,123,6881,231,4631,268,183
発行済株式総数(株)13,277,60013,362,60026,779,20026,961,20027,021,200
純資産額(千円)3,907,2234,391,0845,172,2886,039,3365,596,925
総資産額(千円)4,583,9654,897,5656,424,1687,428,6027,029,013
1株当たり純資産額(円)147.20164.41190.50214.72199.48
1株当たり配当額(円)-----
(うち1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益(円)19.0616.3226.4426.1410.06
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)18.7616.1726.2626.0110.06
自己資本比率(%)85.289.779.477.973.1
自己資本利益率(%)13.810.514.912.94.9
株価収益率(倍)83.9794.2190.2062.13104.37
配当性向(%)-----
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)665,374401,149---
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)△28,823△554,350---
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)4,1141,245---
現金及び現金同等物の期末残高(千円)4,018,5833,866,628---
従業員数(人)5663708691
(外、平均臨時雇用者数)(3)(5)(2)(1)(1)
株主総利回り(%)127.5122.6190.1129.583.7
(比較指標:配当無しTOPIX)(%)(87.4)(89.4)(111.7)(101.0)(127.9)
最高株価(円)4,0354,1003,5602,7101,759
--*2,830--
最低株価(円)1,7671,9801,7601,308702
--*1,511--
(注)1.第18期より連結財務諸表を作成しているため、第18期以降の持分法を適用した場合の投資利益、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び現金及び現金同等物の期末残高については記載しておりません。
2.1株当たり配当額及び配当性向については、配当を実施していないため記載しておりません。
3.2021年4月1日付で普通株式1株につき2株の株式分割を行っております。第16期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。
4.最高株価及び最低株価は、2022年4月3日以前は東京証券取引所市場第一部、2022年4月4日以降は東京証券取引所プライム市場における株価であります。
5.従業員数は就業人員であり、従業員数欄()外書は臨時雇用者数(パートタイマーを含む。)の年間平均人員であります。
6.2021年4月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。*印は、株式分割による権利落後の最高・最低株価を示しております。
7.収益認識会計基準等を第19期の期首から適用しており、第19期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E32400] S100SGON)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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