有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100ODKU (EDINETへの外部リンク)
ジェイリース株式会社 連結経営指標等 (2022年3月期)
回次 | 第15期 | 第16期 | 第17期 | 第18期 | 第19期 | |
決算年月 | 2018年3月 | 2019年3月 | 2020年3月 | 2021年3月 | 2022年3月 | |
売上高 | (千円) | 5,022,927 | 6,082,609 | 6,744,792 | 7,601,361 | 9,162,927 |
経常利益又は 経常損失(△) | (千円) | △37,151 | △146,364 | 105,970 | 911,249 | 1,946,154 |
親会社株主に帰属する 当期純利益又は 親会社株主に帰属する当期純損失(△) | (千円) | △73,895 | △149,938 | 24,197 | 552,593 | 1,340,162 |
包括利益 | (千円) | △76,208 | △145,986 | 24,088 | 552,665 | 1,340,098 |
純資産額 | (千円) | 809,571 | 625,799 | 650,392 | 1,205,477 | 2,372,891 |
総資産額 | (千円) | 5,486,483 | 6,766,301 | 7,833,193 | 8,154,155 | 8,832,455 |
1株当たり純資産額 | (円) | 92.35 | 71.17 | 73.90 | 136.38 | 266.02 |
1株当たり当期純利益 又は当期純損失(△) | (円) | △8.55 | △17.07 | 2.75 | 62.65 | 150.95 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | - | - | 2.69 | 61.36 | 148.57 |
自己資本比率 | (%) | 14.8 | 9.2 | 8.3 | 14.8 | 26.9 |
自己資本利益率 | (%) | - | - | 3.8 | 59.6 | 74.9 |
株価収益率 | (倍) | - | - | 84.7 | 13.1 | 11.5 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △993,991 | △763,982 | △195,005 | 847,379 | 1,339,732 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △137,107 | △209,739 | △261,754 | △123,379 | △288,786 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △44,706 | 1,073,842 | 538,987 | △599,742 | △1,131,954 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (千円) | 796,715 | 896,836 | 979,058 | 1,103,317 | 1,022,308 |
従業員数 | (名) | 326 | 334 | 334 | 337 | 361 |
〔ほか、平均臨時 雇用人員〕 | 〔29〕 | 〔29〕 | 〔29〕 | 〔17〕 | 〔18〕 |
(注) 1.2017年7月1日付で普通株式1株につき2株、2017年12月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。第15期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益又は当期純損失及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。
2.第15期、第16期における潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
3.第15期、第16期における自己資本利益率については、親会社株主に帰属する当期純損失であるため記載しておりません。
4.第15期、第16期における株価収益率については、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
5.従業員数は就業人員数であり、臨時雇用者数は、年間の平均人員を〔外書〕で記載しております。
6.第15期、第16期の数値は、誤謬の訂正による遡及処理後の数値であります。また、過年度の決算訂正を行い、2018年12月14日及び2019年11月14日に訂正報告書を提出しております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E32412] S100ODKU)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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