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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100J0XB (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 佐藤鉄工株式会社 役員の状況 (2020年3月期)


株式所有者別状況メニュー

男性 6名 女性 -名 (役員のうち女性の比率-%)
役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
(執行役員)
社 長
藤 田 泰1951年8月8日1974年4月新日本製鐵株式会社入社(注)150
2007年4月日鉄ブリッジ株式会社代表取締役社長
2012年6月山九株式会社取締役常務執行役員
2015年11月当社 顧問
2016年1月執行役員品質保証・管理・製造担当
2016年4月執行役員社長補佐
2016年6月代表取締役執行役員社長(現)
取 締 役
(常務執行役員)
古 川 巖 水1947年5月15日2000年4月福井県土木部長(注)15
2007年6月千葉県県土整備部長
2008年6月京葉臨海鉄道株式会社代表取締役専務
2012年9月当社 顧問
2013年6月取締役執行役員営業担当
2016年6月
2017年4月
取締役常務執行役員営業担当
取締役常務執行役員社長補佐(現)
取 締 役
(常務執行役員)
水門・鉄管
事業部長
堀 務1951年11月15日1974年4月三菱重工業株式会社 入社(注)15
2009年6月三菱重工鉄構エンジニアリング株式会社
取締役プラント事業本部長
2014年4月三菱重工メカトロシステムズ株式会社
取締役鉄構プラント事業部長
2016年10月
2017年6月
当社 常務執行役員水門・鉄管事業部長
取締役常務執行役員水門・鉄管事業部長(現)
取 締 役
(執行役員)
橋梁事業部長
中 田 知 志1961年10月31日1986年3月当社 入社(注)118
2006年11月製造部長補佐兼製造技術グループ長
2009年8月管理部長
2012年6月
2015年6月
2016年4月
2016年6月
2017年4月
執行役員管理部長兼管理グループ長
執行役員営業2部長
執行役員営業部長
取締役執行役員営業部長
取締役執行役員生産本部長兼橋梁・鉄構事業部長
2019年4月取締役執行役員橋梁事業部長(現)
取 締 役
(執行役員)
経営管理部長
太 田 和 男1956年12月22日1980年4月佐藤工業株式会社入社(注)1-
2003年4月佐藤工業株式会社経営企画部門長
2016年4月佐藤工業株式会社多角化事業統括部副統括部長
2017年1月当社総務部担当部長
2017年4月執行役員管理本部経営企画部長
2019年4月執行役員経営管理部長
2020年6月取締役執行役員経営管理部長(現)
監 査 役
(常勤)
橋 本 豊1953年3月20日1976年4月株式会社北陸銀行入行(注)210
2008年4月当社 総務部担当部長
2008年6月総務部長補佐
2009年1月執行役員総務部長
2010年6月取締役執行役員総務部長
2016年6月
2017年4月
取締役常務執行役員総務部長
取締役常務執行役員管理本部長兼総務部長
2019年4月取締役常務執行役員社長付
2019年6月常勤監査役(現)
88
(注)1.取締役の任期は、2020年3月期に係る定時株主総会終結の時から2021年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
2.監査役の任期は、2019年3月期に係る定時株主総会終結の時から2023年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

(ご参考)執行役員制度
当社では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化と責任体制強化のため、また、能力主義に基づく積極的な人材の登用を図るべく執行役員制度を導入しております。
執行役員は15名で、取締役兼務が5名、執行役員専任が次の通り10名で構成されております。
執行役員西 尾 豊生産事業部長
執行役員山 田 宏 志環境・エネルギー部長
執行役員寺 井 達 郎北陸保全事業部長
執行役員奥 田 良 弘営業統括部長
執行役員吉 田 利 哉生産事業部副事業部長
執行役員佐 狐 真 一橋梁事業部副事業部長
執行役員空 伸 幸水門・鉄管事業部副事業部長
執行役員道 林 成 介生産事業部製造部長
執行役員野 原 徳 博技術・開発室長兼品質保証室管掌
執行役員横 山 正 樹安全室管掌兼工事管理管掌

株式所有者別状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01460] S100J0XB)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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