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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100IXES (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社 赤阪鐵工所 提出会社の経営指標等 (2020年3月期)


メニュー沿革

回次第118期第119期第120期第121期第122期
決算年月2016年3月2017年3月2018年3月2019年3月2020年3月
売上高(百万円)8,2738,36410,3109,4069,667
経常利益(百万円)364334213728
当期純利益又は
当期純損失(△)
(百万円)302233161△4648
持分法を適用した場合
の投資利益
(百万円)
資本金(百万円)1,5101,5101,5101,5101,510
発行済株式総数(千株)15,40015,4001,5401,5401,540
純資産額(百万円)8,0118,3078,5138,2307,789
総資産額(百万円)11,95012,38013,28912,66312,128
1株当たり純資産額(円)5,238.155,432.925,570.075,469.785,881.04
1株当たり配当額
(うち1株当たり中間配当額)
(円)22303030
(―)(―)(―)(―)(―)
1株当たり当期
純利益金額又は
当期純損失金額(△)
(円)197.78152.97105.62△30.5732.36
潜在株式調整後
1株当たり
当期純利益金額
(円)
自己資本比率(%)67.067.164.165.064.2
自己資本利益率(%)3.802.871.920.60
株価収益率(倍)7.1310.5219.2943.3
配当性向(%)10.113.128.492.7
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)60990765344△134
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)43△261△281△295△530
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△458△442△191△17△291
現金及び現金同等物の
期末残高
(百万円)2,7862,1722,4652,4951,539
従業員数(人)300284284287296
株主総利回り
(比較指標:東証第二部株価指数)
(%)
(%)
8710112912593
(93)(128)(154)(145)(111)
最高株価(円)211167227
(2,374)
2,3002,199
最低株価(円)129120147
(1,938)
1,8581,205


(注) 1.売上高には消費税等は含まれておりません。
2.持分法を適用した場合の投資利益については、利益基準及び利益剰余金基準からみて重要性の乏しい関連会社であるため、記載しておりません。
3.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、第118期、第119期、第120期及び第122期は、潜在株式が存在していないため記載しておりません。第121期は、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在していないため記載しておりません。
4.第121期の自己資本利益率、株価収益率及び配当性向は、当期純損失であるため記載しておりません。
5.2017年10月1日付で普通株式10株につき1株の割合で株式併合を行っております。第118期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失を算定しております。第120期の株価については、株式併合前の最高株価及び最低株価を記載し、( )にて株式併合後の最高株価及び最低株価を記載しております。
6.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第121期の期首から適用しており、第120期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
7.最高株価及び最低株価は、東京証券取引所市場第2部におけるものであります。
8.2018年8月より「株式給付信託(BBT)」を導入しており、株主資本において自己株式として計上されている「株式給付信託(BBT)」に残存する自社の株式は、1株当たり純資産額の算定上、期末の普通株式の数の計算において控除する株式に含めております。また、1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△)の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01475] S100IXES)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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