株式会社ジェイテクト 連結経営指標等 (2020年3月期)

回次		国際会計基準
		移行日	第119期	第120期
決算年月		2018年4月1日	2019年3月	2020年3月
売上収益	(百万円)	―	1,520,886	1,418,896
事業利益	(百万円)	―	71,764	37,557
税引前利益	(百万円)	―	65,261	15,073
親会社の所有者に帰属 する当期利益(△損失)	(百万円)	―	27,248	△3,794
親会社の所有者に帰属 する当期包括利益	(百万円)	―	18,190	△35,749
親会社の所有者に帰属 する持分	(百万円)	547,110	550,766	499,343
総資産額	(百万円)	1,294,973	1,298,067	1,244,213
1株当たり親会社 所有者帰属持分	(円)	1,595.20	1,605.87	1,455.94
基本的1株当たり 当期利益(△損失)	(円)	―	79.45	△11.06
親会社所有者帰属持分 比率	(%)	42.25	42.43	40.13
親会社所有者帰属持分 当期利益率	(%)	―	4.96	△0.72
株価収益率	(倍)	―	17.14	-
営業活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	―	104,147	62,312
投資活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	―	△75,207	△91,771
財務活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	―	△27,361	34,239
現金及び現金同等物の 期末残高	(百万円)	132,647	132,471	134,852
従業員数	(人)	49,589	49,693	49,933
(外、平均臨時雇用人員)		(5,861)	(7,491)	(6,706)

(注) 1 第120期より国際会計基準(以下「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しております。
2 売上収益には、消費税等は含まれておりません。
3 希薄化後1株当たり当期利益については、潜在株式が存在していないため、記載しておりません。
4 第120期の株価収益率については、親会社の所有者に帰属する当期損失であるため記載しておりません。

回次		日本基準
		第116期	第117期	第118期	第119期	第120期
決算年月		2016年3月	2017年3月	2018年3月	2019年3月	2020年3月
売上高	(百万円)	1,399,987	1,318,310	1,441,170	1,520,893	1,418,570
経常利益	(百万円)	81,260	78,096	82,571	69,658	34,756
親会社株主に帰属する 当期純利益(△損失)	(百万円)	48,672	47,522	49,697	24,663	△6,633
包括利益	(百万円)	△3,823	50,122	69,374	21,898	△30,693
純資産額	(百万円)	480,066	512,906	572,592	571,080	517,768
総資産額	(百万円)	1,075,835	1,117,851	1,270,564	1,267,819	1,212,053
1株当たり純資産額	(円)	1,327.34	1,422.08	1,554.11	1,564.21	1,415.45
1株当たり当期純利益 (△損失)	(円)	141.91	138.56	144.90	71.91	△19.34
自己資本比率	(%)	42.32	43.63	41.95	42.32	40.05
自己資本利益率	(%)	10.48	10.08	9.74	4.61	△1.30
株価収益率	(倍)	10.29	12.48	10.88	18.94	-
営業活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	110,125	99,277	100,033	103,022	61,618
投資活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	△59,923	△68,066	△99,049	△75,324	△91,746
財務活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	△49,301	△22,104	60,282	△26,592	34,309
現金及び現金同等物の 期末残高	(百万円)	61,668	70,207	132,648	132,471	134,852
従業員数	(人)	43,938	44,528	49,589	49,693	49,933
(外、平均臨時雇用人員)		(5,182)	(4,673)	(5,861)	(7,491)	(6,706)

(注) 1 第120期の日本基準による諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。
2 売上高には、消費税等は含まれておりません。
3 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在していないため、記載しておりません。
4 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第119期の期首から適用しており、第118期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
5 第120期の株価収益率については、親会社株主に帰属する当期純損失であるため記載しておりません。