有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LSIP (EDINETへの外部リンク)
東洋エンジニアリング株式会社 連結経営指標等 (2021年3月期)
(1) 連結経営指標等
(注) 1 完成工事高には、消費税等は含まれておりません。
2 当社は、2017年10月1日付で普通株式5株を1株に株式併合しました。第62期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益または1株当たり当期純損失を算定しております。
3 第64期、第65期および第66期の1株当たり純資産額については、2019年3月に発行しましたA種優先株式に優先して分配される残余財産額を、純資産の部の合計額から控除して算定しております。
4 第62期、第65期および第66期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
5 第63期および第64期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
6 第63期および第64期の自己資本利益率および株価収益率については、親会社株主に帰属する当期純損失であるため記載しておりません。
7 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第64期の期首から適用しており、第63期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
回次 | 第62期 | 第63期 | 第64期 | 第65期 | 第66期 | |
決算年月 | 2017年3月 | 2018年3月 | 2019年3月 | 2020年3月 | 2021年3月 | |
完成工事高 | (百万円) | 431,917 | 335,697 | 294,993 | 219,094 | 184,000 |
経常利益 または経常損失(△) | (百万円) | 1,603 | △27,821 | 3,426 | 2,467 | 2,781 |
親会社株主に帰属する 当期純利益または 親会社株主に帰属する 当期純損失(△) | (百万円) | 1,472 | △26,846 | △818 | 1,664 | 814 |
包括利益 | (百万円) | 1,066 | △25,758 | △3,818 | △376 | 4,097 |
純資産額 | (百万円) | 51,331 | 25,176 | 36,357 | 35,980 | 40,077 |
総資産額 | (百万円) | 317,089 | 251,861 | 239,694 | 208,719 | 218,255 |
1株当たり純資産額 | (円) | 1,337.40 | 654.91 | 554.11 | 544.16 | 650.52 |
1株当たり当期純利益 または1株当たり 当期純損失(△) | (円) | 38.42 | △700.30 | △20.51 | 28.40 | 13.91 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | ― | ― | ― | ― | ― |
自己資本比率 | (%) | 16.2 | 10.0 | 15.1 | 17.2 | 18.3 |
自己資本利益率 | (%) | 2.9 | ― | ― | 4.6 | 2.2 |
株価収益率 | (倍) | 36.3 | ― | ― | 11.4 | 56.2 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 18,984 | △22,824 | △25,828 | △18,696 | 17,753 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △16,650 | 6,386 | 1,354 | 7,980 | △2,712 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △1,548 | △1,174 | 16,768 | △6,159 | △451 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (百万円) | 122,703 | 106,536 | 97,907 | 80,213 | 94,483 |
従業員数 〔外、平均臨時雇用者数〕 | (名) | 4,287 | 4,085 | 3,997 | 3,991 | 3,943 |
〔1,553〕 | 〔1,224〕 | 〔1,341〕 | 〔1,297〕 | 〔1,098〕 |
(注) 1 完成工事高には、消費税等は含まれておりません。
2 当社は、2017年10月1日付で普通株式5株を1株に株式併合しました。第62期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益または1株当たり当期純損失を算定しております。
3 第64期、第65期および第66期の1株当たり純資産額については、2019年3月に発行しましたA種優先株式に優先して分配される残余財産額を、純資産の部の合計額から控除して算定しております。
4 第62期、第65期および第66期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
5 第63期および第64期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
6 第63期および第64期の自己資本利益率および株価収益率については、親会社株主に帰属する当期純損失であるため記載しておりません。
7 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第64期の期首から適用しており、第63期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01661] S100LSIP)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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