ＴＨＫ株式会社 連結経営指標等 (2019年12月期)

回次		国際財務報告基準
		移行日	第49期	第50期
決算年月		2018年 1月1日	2018年12月	2019年12月
売上収益	(百万円)	-	344,718	274,599
税引前利益	(百万円)	-	52,262	18,168
親会社の所有者に帰属する当期利益	(百万円)	-	36,100	11,690
親会社の所有者に帰属する当期包括利益	(百万円)	-	23,517	9,982
親会社の所有者に帰属する持分	(百万円)	263,965	278,217	280,344
総資産額	(百万円)	443,049	471,369	468,945
1株当たり親会社所有者帰属持分	(円)	2,085.54	2,198.17	2,214.98
基本的1株当たり当期利益	(円)	-	285.23	92.37
希薄化後1株当たり当期利益	(円)	-	-	-
親会社所有者帰属持分比率	(%)	59.6	59.0	59.8
親会社所有者帰属持分当期利益率	(%)	-	13.3	4.2
株価収益率	(倍)	-	7.2	32.1
営業活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	-	56,500	28,383
投資活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	-	△32,971	△30,040
財務活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	-	△13,053	18,304
現金及び現金同等物の期末残高	(百万円)	129,920	134,513	149,091
従業員数	(名)	13,364	13,478	13,260

(注)1.第50期より国際財務報告基準(以下「IFRS」という。)により連結財務諸表を作成しております。
2.売上収益には、消費税等は含まれておりません。
3.百万円未満を切り捨てて記載しております。
4.希薄化後1株当たり当期利益については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。

回次		日本基準
		第45期	第46期	第47期	第48期	第49期	第50期
決算年月		2015年3月	2016年3月	2017年3月	2017年12月	2018年12月	2019年12月
売上高	(百万円)	217,678	240,478	273,577	286,603	353,479	277,900
経常利益	(百万円)	34,031	19,140	23,398	31,254	51,758	18,940
親会社株主に帰属する当期純利益	(百万円)	22,705	13,575	16,731	25,729	35,400	9,602
包括利益	(百万円)	34,085	5,999	6,231	34,409	22,255	7,733
純資産額	(百万円)	250,498	250,540	251,540	281,754	294,719	294,229
総資産額	(百万円)	373,610	407,808	414,931	436,664	462,931	459,909
1株当たり純資産額	(円)	1,957.48	1,953.97	1,966.80	2,140.71	2,240.74	2,238.77
1株当たり当期純利益金額	(円)	179.36	107.24	132.18	203.28	279.70	75.87
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額	(円)	-	-	-	-	-	-
自己資本比率	(%)	66.3	60.7	60.0	62.0	61.3	61.6
自己資本利益率	(%)	9.7	5.5	6.7	9.9	12.8	3.4
株価収益率	(倍)	17.1	19.4	21.2	20.8	7.4	39.1
営業活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	23,384	19,753	40,175	25,616	55,177	27,177
投資活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	△8,714	△62,685	△17,960	△15,831	△33,055	△30,000
財務活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	△4,742	19,252	△7,548	△17,802	△11,645	19,470
現金及び現金同等物の期末残高	(百万円)	155,239	126,964	137,345	129,920	134,513	149,091
従業員数	(名)	9,494	11,754	11,738	13,364	13,478	13,260

(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.従業員数は、就業人員数を記載しております。
3.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
4.2017年6月17日開催の第47期定時株主総会決議により、決算期を3月31日から12月31日に変更しました。
従って、第48期は2017年4月1日から2017年12月31日の9ヶ月間となっております。
5.第50期の日本基準による諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。
6.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を当連結会計年度の期首から適用しており、前連結会計年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。