有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100I8K8 (EDINETへの外部リンク)
三井海洋開発株式会社 提出会社の経営指標等 (2019年12月期)
回次 | 第30期 | 第31期 | 第32期 | 第33期 | 第34期 | |
決算年月 | 2015年12月 | 2016年12月 | 2017年12月 | 2018年12月 | 2019年12月 | |
売上高 | (百万円) | 117,871 | 113,847 | 79,384 | 106,386 | 222,396 |
経常利益 | (百万円) | 8,585 | 1,091 | 5,083 | 11,905 | 4,170 |
当期純利益 | (百万円) | 6,153 | 27 | 3,243 | 11,931 | 4,327 |
資本金 | (百万円) | 30,122 | 30,122 | 30,122 | 30,122 | 30,122 |
発行済株式総数 | (千株) | 56,408 | 56,408 | 56,408 | 56,408 | 56,408 |
純資産額 | (百万円) | 81,886 | 79,727 | 81,302 | 90,678 | 92,235 |
総資産額 | (百万円) | 245,489 | 226,248 | 204,529 | 231,957 | 243,895 |
1株当たり純資産額 | (円) | 1,451.69 | 1,413.42 | 1,441.35 | 1,608.44 | 1,636.90 |
1株当たり配当額 (1株当たり中間配当額) | (円) | 35.00 | 37.50 | 50.00 | 52.50 | 45.00 |
(17.50) | (18.75) | (20.00) | (21.25) | (22.50) | ||
1株当たり当期純利益 | (円) | 109.08 | 0.48 | 57.49 | 211.59 | 76.80 |
自己資本比率 | (%) | 33.4 | 35.2 | 39.8 | 39.1 | 37.8 |
自己資本利益率 | (%) | 7.6 | 0.0 | 4.0 | 13.9 | 4.7 |
株価収益率 | (倍) | 15.5 | 3,891.7 | 50.6 | 10.7 | 34.7 |
配当性向 | (%) | 32.1 | 7,737.9 | 87.0 | 24.8 | 58.6 |
従業員数 (ほか 平均臨時 雇用者数) | (名) | 143 | 148 | 151 | 150 | 166 |
(13) | (10) | (11) | (13) | (11) | ||
株主総利回り | (%) | 84.5 | 95.2 | 148.8 | 120.1 | 141.6 |
(比較指標:配当込み TOPIX) | (%) | (112.1) | (112.4) | (137.4) | (115.5) | (136.4) |
最高株価 | (円) | 2,108 | 1,962 | 2,962 | 3,785 | 3,610 |
最低株価 | (円) | 1,412 | 1,254 | 1,820 | 2,002 | 2,018 |
(注) 1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 潜在株式調整後1株当たり当期純利益につきましては、期末において潜在株式がないため記載しておりません。
3 第32期の1株当たり配当額50円は、特別配当10円を含んでおります。また、第33期の1株当たり配当額52.5円は、創立50周年記念配当10円を含んでおります。
4 従業員数は就業人員をもって表示しております。
5 当社は、第33期より「役員向け株式報酬制度」を導入しており、株主資本において自己株式として計上されている「役員向け株式報酬制度」に残存する自社の株式を、「1株当たり純資産額」の算定上、期末発行済株式総数の計算において控除する自己株式に含めております。また、「1株当たり当期純利益」の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。
6 最高株価及び最低株価は東京証券取引所(市場第一部)におけるものであります。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01725] S100I8K8)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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