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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100IWY8 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 ティアック株式会社 事業の内容 (2020年3月期)


沿革メニュー関係会社の状況

当社グループは、当社及び子会社11社により構成されており、音響機器、情報機器の開発及び製造販売を主たる事業として行っております。

当社及び主要な関係会社の事業内容は以下のとおりであり、事業の区分は(セグメント情報等)に記載されている事業区分と同一であります。
(2020年3月31日)
区分主要製品主要な会社
音響機器事業アナログレコードプレーヤー
SACDプレーヤー
ハイレゾリューションオーディオ再生機器
マルチトラックレコーダー
USBオーディオインターフェースメモリーレコーダー/プレーヤー
CDレコーダー/プレーヤー
当社
ティアック アメリカ,INC.
ティアック ヨーロッパ GmbH
ティアック UK LTD.
エソテリック㈱
ティアック マニュファクチャリング ソリューションズ㈱
ティアック オーディオ(チャイナ)CO., LTD.
東莞ティアック エレクトロニクス CO., LTD.
ティアック セールス アンド トレーディング(深セン)CO., LTD.
(会社総数10社)
情報機器事業航空機搭載用記録再生機器
トランスデューサー
データレコーダー
医用画像記録再生機器
産業用光ドライブ
当社
ティアック アメリカ,INC.
ティアック ヨーロッパ GmbH
ティアック マニュファクチャリング ソリューションズ㈱
ティアック オンキヨー ソリューションズ㈱
ティアック オーディオ(チャイナ)CO., LTD.
東莞ティアック エレクトロニクス CO., LTD.
ティアック セールス アンド トレーディング(深セン)CO., LTD.
(会社総数10社)
その他EMS事業ティアック マニュファクチャリング ソリューションズ㈱
(会社総数3社)

以上の企業集団等について図示すると次のとおりであります。

0101010_001.png


無印 連結子会社

(注)1 親会社のひとつであります、Gibson Holdings, Inc.は、持株会社であるため、記載を省略しております。
2 Global Acoustic Partners LLCが2020年5月25日から2020年6月23日までを公開買付け期間として行った当社普通株式の公開買付けにより、2020年6月25日をもって当社の親会社はGibson Holdings, Inc.よりGlobal Acoustic Partners LLCに異動しております。また、Global Acoustic Partners LLCの出資持分の全部は、ケイマン諸島法に基づき2006年12月に設立されたEVO FUND(以下「EVO FUND」という。)が保有しております。EVO FUNDは、Evolution Financial Groupの創業者兼代表者であるマイケル・ラーチ氏(Michael Lerch)が直接及び間接の持分を合算してその100%を出資しております。Evolution Financial Groupは、マイケル・ラーチ氏がその受益権を保有しているケイマン諸島籍の信託であるタイガー・トラスト(2004年3月設立)を最終の親会社とするグループであります。マイケル・ラーチ氏は、EVO FUNDの発行する無議決権株式の全てを直接保有しており、かつ、EVO FUNDの発行する議決権株式の全てを、タイガー・トラストの孫会社であるエボリューション・ジャパン・グループ・ホールディング・インク(ケイマン法人)を通じて保有しております。(なお、エボリューション・ジャパン・グループ・ホールディング・インクの親会社は、タイガー・ホールディングス・リミテッド(ケイマン法人)であり、同社の親会社がタイガー・トラストであります。)Evolution Financial Groupの最終の親会社であるタイガー・トラストは、EVOLUTION JAPAN証券株式会社及びEVOLUTION JAPANアセットマネジメント株式会社の発行済株式の全てを間接的に保有しております。

沿革関係会社の状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01932] S100IWY8)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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