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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D6C2

有価証券報告書抜粋 株式会社キーエンス 役員の状況 (2018年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性 12名 女性 ―名 (役員のうち女性の比率 ―%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役
名誉会長
滝 崎 武 光1945年
6月10日
1972年3月リード電機創業(注)39,377,236
1974年5月リード電機株式会社
(現株式会社キーエンス)設立
代表取締役社長
2000年12月代表取締役会長
2015年3月取締役名誉会長(現)
代表取締役
社長
山 本 晃 則1965年
2月28日
1987年4月当社入社(注)31,376
2004年3月FIGNA事業部長
2009年6月取締役事業推進部長兼MECT事業部長
2010年12月代表取締役社長(現)
取締役経営情報室長
兼販促推進部長兼事業支援部長
木 村 圭 一1968年
3月16日
1991年4月当社入社(注)31,000
2011年9月マイクロスコープ事業部長
2014年6月

2017年3月
取締役経営情報室長兼事業推進部長兼事業支援部長
取締役経営情報室長兼販促推進部長兼事業支援部長(現)
取締役自動認識事業部長兼事業推進部長出 野 朋 英1968年
4月10日
1992年4月
2009年6月
2012年6月
2017年3月
当社入社
株式会社ジャストシステム取締役
(注)3400
当社取締役
取締役自動認識事業部長兼事業推進部長(現)
取締役開発推進部長山 口 昭 司1971年
4月14日
1994年4月
2016年8月
2017年6月
当社入社
開発推進部長
取締役開発推進部長(現)
(注)3-
取締役株式会社ジャストシステム取締役三 木 雅 之1975年
4月3日
1998年4月
2007年9月
2009年6月
2014年6月
2018年6月
当社入社
MECT事業部商品開発グループ長
株式会社ジャストシステム取締役(現)
当社取締役
当社取締役(現)
(注)3-
取締役顧問寒 澤 晃1957年
3月6日
1981年3月当社入社(注)3-
1998年1月商品強化部長
2009年6月
2016年8月
取締役開発推進部長
取締役顧問(現)
取締役藤 本 眞 人1953年
6月24日
1982年9月公認会計士登録(注)3-
1998年6月監査法人トーマツパートナー
2011年11月藤本眞人公認会計士事務所開業(現)
2013年6月株式会社中央倉庫社外監査役(現)
2014年6月当社取締役(現)
取締役田 辺 陽 一1969年
11月25日
1995年4月
2002年1月
弁護士登録
色川法律事務所パートナー(現)
(注)3-
2006年8月東洋炭素株式会社社外監査役
2016年6月当社取締役(現)
監査役
(常勤)
北 山 裕 昭1958年
12月23日
2001年10月株式会社三井住友銀行下関支店長(注)4-
2012年4月株式会社三重銀行常務執行役員
大阪法人営業部長兼大阪支店長
2013年6月当社監査役(現)
監査役小 河 耕 一1951年
12月2日
1997年5月株式会社富士銀行六本木支店長(注)5-
2002年4月株式会社みずほ銀行横浜駅前支店長
2007年9月みずほスタッフ株式会社常務取締役
2012年6月当社監査役(現)
JKホールディングス株式会社社外監査役(現)
2013年6月株式会社システナ社外取締役(現)
監査役武 田 英 彦1959年
12月7日
1986年9月
1989年2月
1995年1月
2012年5月
太田昭和監査法人入所
公認会計士登録
公認会計士武田英彦事務所開設(現)
株式会社エスポア社外監査役(現)
(注)6-
2016年12月当社監査役(現)
9,380,012

(注)1 取締役 藤本眞人、田辺陽一は、社外取締役であります。
2 監査役 北山裕昭、小河耕一、武田英彦は、社外監査役であります。
3 2018年6月13日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4 2015年6月12日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5 2016年6月10日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6 前任者の辞任に伴う就任であるため、当社の定款の定めにより、前任者の任期満了の時までであります。
前任者の任期は2016年6月10日開催の定時株主総会の終結の時から4年間です。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01967] S100D6C2)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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