シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100ISN0 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 ニデック株式会社 事業の内容 (2020年3月期)


沿革メニュー関係会社の状況


当社グループ(当社、連結子会社332社、持分法適用関連会社4社を中心に構成)は、精密小型モータ、車載用製品、家電・商業・産業用製品、機器装置、電子・光学部品等の製造・販売を主な事業内容としております。
当社は、IFRSに準拠して連結財務諸表を作成しており、関係会社の範囲についてもIFRSの定義に基づいております。セグメントの区分に関しては、9つの報告対象セグメントとその他により構成されております。
各セグメントの内容は次のとおりであります。従来「その他」セグメントに含まれておりました日本電産セイミツグループのうち、日本電産精密馬達科技(東莞)有限公司を除く全ての会社は、第1四半期連結会計期間より「日本電産コパル」セグメントに含めております。なお、このセグメント区分は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表」の連結財務諸表注記に掲げるセグメントをはじめ、本有価証券報告書の当連結会計年度に関するセグメントの区分と全て同一であります。
セグメントの名称セグメントの内容主要な会社
日本電産日本電産㈱(日本)から構成され、主にHDD用モータ、その他小型モータ及び車載用製品、機器装置の開発販売を行っております。当社
タイ日本電産タイの子会社であるタイ日本電産㈱及びその連結子会社、HDD用部品を製造するその他のアジアの子会社から構成され、主にHDD用モータの製造販売を行っております。タイ日本電産㈱
シンガポール日本電産シンガポールの子会社であるシンガポール日本電産㈱から構成され、主にHDD用モータ及びその他小型モータの販売を行っております。シンガポール日本電産㈱
日本電産(香港)香港の子会社である日本電産(香港)有限公司及びその連結子会社から構成され、主にHDD用モータ及びその他小型モータの販売を行っております。日本電産(香港)有限公司、日電産(上海)国際貿易有限公司
日本電産サンキョー日本の子会社である日本電産サンキョー㈱及びその連結子会社から構成され、主に機器装置、車載用製品、電子部品及びその他小型モータの製造販売を行っております。日本電産サンキョー㈱
日本電産コパル日本の子会社である日本電産コパル㈱及びその連結子会社から構成され、主に電子・光学部品、機器装置及びその他小型モータの製造販売を行っております。日本電産コパル㈱
日本電産テクノモータ日本の子会社である日本電産テクノモータ㈱及びその連結子会社から構成され、主に商業・産業用製品の製造販売を行っております。日本電産テクノモータ㈱、日本電産シバウラ(浙江)有限公司
日本電産モータ米国持株会社である日本電産アメリカ・ホールディング㈱の子会社である日本電産モータ㈱をはじめとする欧州・南米・アジアの他の子会社から構成され、主に家電・商業・産業用製品の製造販売を行っております。当セグメントには第2四半期連結会計期間に子会社となったエンブラコ・ブラジル社を含めて表示しております。日本電産モータ㈱、日本電産ASI㈱、日本電産ルロア・ソマーホールディング社、日本電産コントロール・テクニクス社、エンブラコ・ブラジル社
日本電産モーターズ
アンド アクチュエー
ターズ
ドイツの子会社であるドイツ日本電産モーターズ アンド アクチュエーターズ㈲をはじめとする欧州・北米・南米・日本・アジアの他の子会社から構成され、主に車載用製品の製造販売を行っております。ドイツ日本電産モーターズ アンド アクチュエーターズ㈲、日本電産トーソク㈱、日本電産GPM㈲、日本電産自動車モータ(浙江)有限公司、日本電産(大連)有限公司
その他重要性に乏しいため、報告対象とならないセグメントにより構成されております。当セグメントには第3四半期連結会計期間に子会社となった日本電産モビリティ㈱を含めて表示しております。フィリピン日本電産㈱、日本電産(東芫)有限公司、Chaun-Choung Technology Corp、日本電産モビリティ㈱



当社グループの主要な製品の内容に係る当社及び主要な連結子会社の位置づけは次のとおりであります。
主要な製品の内容主要な会社
精密小型モータ
HDD用モータ当社、タイ日本電産㈱、フィリピン日本電産㈱、日本電産(香港)有限公司、シンガポール日本電産㈱
その他小型モータ当社、日本電産サンキョー㈱、日本電産(香港)有限公司、日本電産(東莞)有限公司、日本電産コパル㈱、日電産(上海)国際貿易有限公司、Chaun-Choung Technology Corp
車載当社、日本電産トーソク㈱、日本電産トーソク・ベトナム会社、ドイツ日本電産モーターズ アンド アクチュエーターズ㈲、日本電産GPM㈲、日本電産自動車モータ(浙江)有限公司、日本電産サンキョー㈱、日電産(上海)国際貿易有限公司、日本電産(大連)有限公司、日本電産モビリティ㈱
家電・商業・産業用日本電産モータ㈱、日本電産ASI㈱、日本電産テクノモータ㈱、日本電産シバウラ(浙江)有限公司、日本電産ルロア・ソマーホールディング社、日本電産コントロール・テクニクス社、エンブラコ・ブラジル社
機器装置日本電産サンキョー㈱、日本電産シンポ㈱、日本電産リード㈱、日本電産コパル㈱
電子・光学部品日本電産コパル㈱、日本電産サンキョー㈱
その他日本電産グローバルサービス㈱



[事業系統図]


沿革関係会社の状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01975] S100ISN0)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。