有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100JRT9 (EDINETへの外部リンク)
レーザーテック株式会社 連結経営指標等 (2020年6月期)
回次 | 第54期 | 第55期 | 第56期 | 第57期 | 第58期 | |
決算年月 | 2016年6月 | 2017年6月 | 2018年6月 | 2019年6月 | 2020年6月 | |
売上高 | (千円) | 15,291,790 | 17,278,121 | 21,252,468 | 28,769,951 | 42,572,915 |
経常利益 | (千円) | 4,575,466 | 4,964,525 | 5,706,533 | 7,834,489 | 15,115,418 |
親会社株主に帰属する 当期純利益 | (千円) | 3,227,958 | 3,534,748 | 4,366,327 | 5,933,926 | 10,823,573 |
包括利益 | (千円) | 2,834,231 | 3,821,189 | 4,378,243 | 5,767,765 | 10,863,896 |
純資産額 | (千円) | 21,808,296 | 24,479,345 | 27,053,544 | 31,107,506 | 39,175,560 |
総資産額 | (千円) | 25,870,073 | 33,019,216 | 38,121,791 | 50,055,671 | 81,794,071 |
1株当たり純資産額 | (円) | 483.19 | 542.43 | 599.52 | 344.72 | 434.19 |
1株当たり当期純利益 | (円) | 71.59 | 78.39 | 96.84 | 65.80 | 120.02 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | 71.53 | 78.33 | 96.76 | 65.75 | 119.92 |
自己資本比率 | (%) | 84.2 | 74.1 | 70.9 | 62.1 | 47.9 |
自己資本利益率 | (%) | 15.5 | 15.3 | 17.0 | 20.4 | 30.8 |
株価収益率 | (倍) | 8.7 | 19.9 | 32.2 | 32.4 | 84.7 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 3,083,029 | 3,495,978 | 2,916,726 | 5,800,225 | 16,486,879 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △368,782 | △612,605 | △684,364 | △994,798 | △2,038,669 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △1,038,380 | △1,151,459 | △1,805,469 | △1,715,110 | △2,800,486 |
現金及び現金同等物の 期末残高 | (千円) | 7,967,900 | 9,736,950 | 10,107,234 | 13,120,550 | 24,660,393 |
従業員数 | (人) | 264 | 288 | 332 | 375 | 448 |
2.当社は、2017年2月27日開催の取締役会決議に基づき、2017年4月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。そのため、第54期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。
3.在外連結子会社の収益及び費用は、従来、当該在外連結子会社の決算日の直物為替相場により円貨に換算しておりましたが、第56期連結会計年度より期中平均相場により円貨に換算する方法に変更いたしました。この変更は遡及適用され、第55期連結会計年度の数値については遡及適用後のものによっております。
4.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第56期連結会計年度の期首から適用しており、第55期連結会計年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
5.当社は、2019年11月25日開催の取締役会決議に基づき、2020年1月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。そのため、第57期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01991] S100JRT9)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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