有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100JBHK (EDINETへの外部リンク)
リーダー電子株式会社 沿革 (2020年3月期)
1954年5月 大松電気株式会社を東京都目黒区に設立。
1960年8月 横浜市港北区の現住所に本社を移転、本社工場を設置。
1966年5月 社名を商標と一致させるためにリーダー電子株式会社に商号変更。
また、英文名もLEADER ELECTRONICS CORPORATIONに統一。
1969年9月 現地法人リーダー・インスツルメンツ・コーポレーションをアメリカ、ニューヨーク市に設立。
1989年4月 オーエムメタル株式会社を吸収合併。
1991年11月 日本証券業協会店頭登録銘柄として売買開始。
1996年1月 横浜市港北区に本社工場を移転。
2000年10月 現地法人リーダー・インスツルメンツ・コーポレーションをアメリカ、ロサンゼルスに集約。
2001年3月 有限会社ミレーテックを吸収合併。
2003年6月 株式会社ケンウッド ティー・エム・アイからデジタル放送関連計測器事業の一部を譲受。
2004年12月 日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。
2005年2月 本社社屋を建て替え、本社機能に加え研究施設を統合。
2008年3月 石川県能美市に金沢テクノセンターを開設。
2010年4月 ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQに上場。
2012年12月 現地法人佳隆利宜達(北京)電子貿易有限公司を中国北京市に設立。
2013年7月 東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場。
2013年11月 本社工場を本社社屋に移転。
2016年10月 現地法人リーダー・インスツルメンツ・コーポレーションをアメリカ、ニュージャージーに移転。
現地法人リーダー・コリア・カンパニー・リミテッドを韓国、ソウル市に設立。
2017年10月 現地法人リーダー・ヨーロッパ・リミテッドを英国、ロンドンに設立。
2019年7月 Phabrix Limited(英国、バークシャー)を買収。同社を現地法人リーダー・ヨーロッパ・リミテッドの連結子会社化。
1960年8月 横浜市港北区の現住所に本社を移転、本社工場を設置。
1966年5月 社名を商標と一致させるためにリーダー電子株式会社に商号変更。
また、英文名もLEADER ELECTRONICS CORPORATIONに統一。
1969年9月 現地法人リーダー・インスツルメンツ・コーポレーションをアメリカ、ニューヨーク市に設立。
1989年4月 オーエムメタル株式会社を吸収合併。
1991年11月 日本証券業協会店頭登録銘柄として売買開始。
1996年1月 横浜市港北区に本社工場を移転。
2000年10月 現地法人リーダー・インスツルメンツ・コーポレーションをアメリカ、ロサンゼルスに集約。
2001年3月 有限会社ミレーテックを吸収合併。
2003年6月 株式会社ケンウッド ティー・エム・アイからデジタル放送関連計測器事業の一部を譲受。
2004年12月 日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。
2005年2月 本社社屋を建て替え、本社機能に加え研究施設を統合。
2008年3月 石川県能美市に金沢テクノセンターを開設。
2010年4月 ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQに上場。
2012年12月 現地法人佳隆利宜達(北京)電子貿易有限公司を中国北京市に設立。
2013年7月 東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場。
2013年11月 本社工場を本社社屋に移転。
2016年10月 現地法人リーダー・インスツルメンツ・コーポレーションをアメリカ、ニュージャージーに移転。
現地法人リーダー・コリア・カンパニー・リミテッドを韓国、ソウル市に設立。
2017年10月 現地法人リーダー・ヨーロッパ・リミテッドを英国、ロンドンに設立。
2019年7月 Phabrix Limited(英国、バークシャー)を買収。同社を現地法人リーダー・ヨーロッパ・リミテッドの連結子会社化。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02005] S100JBHK)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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