新日本空調株式会社 研究開発活動 (2020年3月期)

当社の方針のひとつに「技術開発や異業種とのコラボレーションによるイノベーションにも積極的に取り組み、将来に向けて一歩先の先鋭的技術(テクノロジー)の取得と活用に努めます。」と掲げています。
これらの研究開発を具現化するにあたっては、技術開発研究所をはじめとする各事業部門などの全社組織に加え、有力な技術を持つ企業や大学等の社外パートナーと連携を図り、技術融合させながら展開しています。
当連結会計年度における研究開発費の総額は、417百万円であります。

なお、これらの研究開発成果や当社の保有技術を「見える化」させるショールーム『SNK e-Labo®』を、当社本社、工学センター、技術開発研究所の3施設に開設し営業展開中です。

(主な研究開発活動)
(1) 微粒子可視化技術を核とした「ビジュアルソリューション事業」の深耕
浜松ホトニクス㈱との協業体制のもと、微粒子可視化技術の適用範囲の拡大と技術の深耕に向けた活動を継続して行っており、LEDを使用した可視化用光源「パラレルアイ Type-D」、粒子や汚れに関する形状や蛍光色に関する情報をデータ化する「Dスコープ」、微粒子発生量評価装置「L-Wind」、多量噴霧型気流可視化用純水ミスト発生器「plus FOG」に加え、浮遊微粒子の可視化と計数を同時に行うことができるモバイル可視化装置「Type-S」を開発し、市場導入しました。

(2) 既製杭を用いた採熱管の省力化設置工法の開発
地中熱利用に向け、二重らせん状の採熱管を予め既製コンクリート杭内部に設置し、杭挿入時に採熱管を伸長させながら杭施工と同時に採熱管を設置する省力化工法である『地熱トルネード工法®』を、ジャパンパイル㈱と共同開発しました。従来工法に比べて採熱特性の向上も見込まれ、再生可能エネルギーの地中熱利用技術の導入に向けて展開中です。

(3) 地中熱・太陽熱・大気熱のハイブリッドシステムの開発
冷涼な気候の積極活用と寒冷地向け暖房システムの構築に向け、地中熱・太陽熱・大気熱の再生可能エネルギーを組み合わせた、ハイブリッドシステムの開発を進めており、現在実証中です。

(4) 脱臭とノロウイルスの不活化機能を併せ持つマスク洗浄システムの開発
福島第一原子力発電所の作業に従事する方の労働環境改善に向け、電解水を用いた脱臭とノロウイルスの不活化機能を併せ持つマスク洗浄システムを開発し、現場での運用に供しています。また、ノロウイルスの除染と評価技術の開発を継続中です。

(5) ワイヤを用いた制振補強「柔(にゅー)ワイヤ工法®」の開発
地震時における吊り機器支持材の補強方法として、吊りボルトの共振による破断を抑制する、ワイヤを用いた制振補強「柔(にゅー)ワイヤ工法®」を開発し営業展開中です。また、更なる適用範囲の拡大に向けた開発に取り組んでいます。

(6) 厨房換気最適制御システムの開発
厨房換気設備における換気風量を最適に制御し、空調・換気エネルギーを大幅に削減できる省エネ制御システムを開発し、一次エネルギーとランニングコストを30%以上削減できることを確認しました。

(7) 二酸化炭素(CO2)施肥制御技術の開発
近畿大学と共同で、光環境、温度、湿度、風速、飽差、光、空気中の二酸化炭素濃度をコントロールし、植物の生長を促進させる「二酸化炭素(CO2)施肥制御技術」を開発中です。

(8) ICT/IoT技術を利用した環境測定用無線センシングユニット
無線通信により最大50台同時計測可能な、モバイル端末利用環境測定システム「Wi-Musu(ワイムス)®」を開発しました。空調空間の高精度かつ迅速な性能検証と施工省力化を実現させます。

(9) 抗菌化水性塗料「Ag-coat Master®」の開発
細菌類が繁殖しやすい空調機内部やドレンパン等に、抗菌性のある水性塗料を塗布することで、その抗菌作用によって細菌類の繁殖を抑制する塗料を開発し市場投入しました。

(10) 大空間向けタスクゾーン省エネ空調システム「AiR-Lo3(エアロスリー)®」の開発
工場など、天井が高く広い空間の空調エネルギーの無駄を「部分混合」により省き、作業空間の快適さと省エネルギーを両立します。完全混合に比べ40%以上の風量を削減することが可能です。

(11) AIを活用した「BEMSデータ解析ソフト」の開発
建物のBEMS(Building Energy Management System)から提供される設備機器の運転実績データの一元管理と共有化をはかり、かつ、社内に豊富に蓄積されている他の建物のBEMSデータとの比較評価や監視ポイントのマッチングをAIで実現する、新たなBEMSデータ解析ソフトを開発しました。
このソフトを活用することにより、BEMSデータ分析業務の50%効率化が図れることができ、省エネや予防保全、トラブル対応等の提案がスピーディにできるようになりました。

(12) 天吊り設備機器の落下防止工法を実用化
建築設備の耐震対策工法として、地震時に天吊り設備機器の吊りボルトが破断した際に落下防止が確実に行える新工法「O-T-9/(オーティーナイン)®」(特許出願中)を実用化しました。既存設備・新築設備のいずれにも適用可能であり、施工時にあらたな吊り元を必要とせず、均一な施工品質が確保でき、従来工法と比較して約1/3の作業時間で施工が行える、という多くの特徴を有しています。