有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100J0WO (EDINETへの外部リンク)
株式会社 島津製作所 研究開発活動 (2020年3月期)
当社グループの研究開発活動は、主として当社が行っており、当社においては、先端的および基盤的な技術の研究開発、製品化技術の研究開発を総合的、有機的に連携させ、運営しています。すなわち、ライフサイエンステクノロジー、ナノテクノロジーなどの先端技術研究活動の成果を生かし、基盤事業としての計測機器事業、医用機器事業、航空機器事業、産業機器事業に対する新製品開発を推進しています。
また、子会社においては、独自に研究開発を行うほか、欧州および中国の研究開発子会社において次世代の当社製品の核となる基盤要素技術の研究開発を行うなど積極的な研究開発に取組んでいます。
なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、10,632百万円です。セグメントで見ますと、計測機器事業では4,699百万円、医用機器事業では1,731百万円、航空機器事業では577百万円、産業機器事業では862百万円であり、その他の事業では18百万円です。また、上記事業区分に配賦しない基礎的研究費等は2,744百万円です。
当連結会計年度における主要な研究開発成果にはつぎのものがあります。
計測機器事業では、クロマト分析システム、質量分析システム、光分析システム、ライフサイエンス関連分析システム、X線分析システム、材料試験機、天びん・はかりなどの開発に注力しています。クロマト分析システムとして、液体クロマトグラフによる分取より早く分取作業が完了するセミ分取超臨界流体クロマトグラフシステムを開発しました。これは、米国の大手製薬企業のコンソーシアムとの共同開発による成果で、研究開発現場のニーズを反映したシステムです。質量分析システムとして、A3サイズという世界最小の設置面積ながら、詳細な構造解析が可能なMALDIデジタルイオントラップ型質量分析システムを開発しました。さらに、AIで開発したアルゴリズムによるデータ解析支援システム、臨床現場での試薬調製の煩雑さや分析結果のばらつきを解消するキットの開発など、ユーザビリティを向上させる取り組みも行っています。光分析システムとして、自動合否判定など高いユーザビリティや連続自動分析など様々なニーズを満たした紫外可視分光光度計を開発しました。ライフサイエンス関連分析システムとして、ラボ環境に合わせた柔軟な運用を実現する細胞培地分析用の自動前処理装置システムを開発しました。また、細胞が培養中に集団となって増殖した状態である細胞コロニーの採取・播種および除去工程を自動化し、特定の細胞を増殖させる「クローニング」工程を効率化できる細胞コロニーピッキングシステムを開発しました。X線分析システムとして、実用的な画像解像度を向上させ、表示スピードを高速化したマイクロフォーカスX線CTシステムを開発しました。さらに、世界で初めて実験室での分析を実現したリチウムイオン電池正極材向け化学結合状態解析システムを開発しました。材料試験機として、業界トップクラスの測定能力を実現し、操作性や安全性を大幅に向上させた精密万能試験機システムを開発しました。天びん・はかりとして、微量計量における反応時間を従来モデルの約1/9に短縮した上皿天びんを開発しました。
中長期を見据えた革新製品・サービス創出のため、モジュール型の製造設備を組み合わせて生産システムをカスタマイズできる連続生産設備「iFactory」の開発、「COTO LABOコンソーシアム」を設立し次世代ラボの社会実装に向けた技術開発を行っています。また、農研機構や慶應義塾大学、大阪大学、米プロビデンスがん研究センターなどとも共同研究を進めており、外部との共創にも積極的に取り組んでいます。
医用機器事業では、X線TVシステム、X線撮影システム、血管撮影システム、PETシステム、放射線治療装置用動体追跡システム、近赤外光イメージング装置、医療情報システムなどの開発に注力しています。X線TVシステムとして、AI技術を用いた画像処理により、高精度で迅速に骨密度測定が行える世界初の診断システムを開発しました。さらに、医師や診療放射線技師が寝台サイドで患者をケアしながら操作する、主に米国で要求される操作方式に対応した近接操作型X線TVシステムを開発しました。X線撮影システムとして、顧客ニーズに合わせたシステムを構築、オプションを拡充できるX線一般撮影システムを開発しました。血管撮影システムとして、分析技術と融合した、効率的かつ迅速な血液分析を実現する研究用途向けのAVS支援システムを開発しました。
航空機器事業では、フライトコントロールシステム、エアマネジメントシステム、コックピットディスプレイシステム、エンジン補機、試験検査システム、磁気計測・海洋機器などの開発に注力しています。試験検査システムとして、超音波が伝搬する様子を撮像する当社独自の超音波光探傷技術により、航空機の機体や部品など表面付近の異常や欠陥の可視化を可能にした検査システムを開発しました。磁気計測・海洋機器として、10メートル以上の距離で、95メガbps以上の通信速度による水中無線通信を可能にする水中光無線通信装置を開発しました。
また、子会社においては、独自に研究開発を行うほか、欧州および中国の研究開発子会社において次世代の当社製品の核となる基盤要素技術の研究開発を行うなど積極的な研究開発に取組んでいます。
なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、10,632百万円です。セグメントで見ますと、計測機器事業では4,699百万円、医用機器事業では1,731百万円、航空機器事業では577百万円、産業機器事業では862百万円であり、その他の事業では18百万円です。また、上記事業区分に配賦しない基礎的研究費等は2,744百万円です。
当連結会計年度における主要な研究開発成果にはつぎのものがあります。
計測機器事業では、クロマト分析システム、質量分析システム、光分析システム、ライフサイエンス関連分析システム、X線分析システム、材料試験機、天びん・はかりなどの開発に注力しています。クロマト分析システムとして、液体クロマトグラフによる分取より早く分取作業が完了するセミ分取超臨界流体クロマトグラフシステムを開発しました。これは、米国の大手製薬企業のコンソーシアムとの共同開発による成果で、研究開発現場のニーズを反映したシステムです。質量分析システムとして、A3サイズという世界最小の設置面積ながら、詳細な構造解析が可能なMALDIデジタルイオントラップ型質量分析システムを開発しました。さらに、AIで開発したアルゴリズムによるデータ解析支援システム、臨床現場での試薬調製の煩雑さや分析結果のばらつきを解消するキットの開発など、ユーザビリティを向上させる取り組みも行っています。光分析システムとして、自動合否判定など高いユーザビリティや連続自動分析など様々なニーズを満たした紫外可視分光光度計を開発しました。ライフサイエンス関連分析システムとして、ラボ環境に合わせた柔軟な運用を実現する細胞培地分析用の自動前処理装置システムを開発しました。また、細胞が培養中に集団となって増殖した状態である細胞コロニーの採取・播種および除去工程を自動化し、特定の細胞を増殖させる「クローニング」工程を効率化できる細胞コロニーピッキングシステムを開発しました。X線分析システムとして、実用的な画像解像度を向上させ、表示スピードを高速化したマイクロフォーカスX線CTシステムを開発しました。さらに、世界で初めて実験室での分析を実現したリチウムイオン電池正極材向け化学結合状態解析システムを開発しました。材料試験機として、業界トップクラスの測定能力を実現し、操作性や安全性を大幅に向上させた精密万能試験機システムを開発しました。天びん・はかりとして、微量計量における反応時間を従来モデルの約1/9に短縮した上皿天びんを開発しました。
中長期を見据えた革新製品・サービス創出のため、モジュール型の製造設備を組み合わせて生産システムをカスタマイズできる連続生産設備「iFactory」の開発、「COTO LABOコンソーシアム」を設立し次世代ラボの社会実装に向けた技術開発を行っています。また、農研機構や慶應義塾大学、大阪大学、米プロビデンスがん研究センターなどとも共同研究を進めており、外部との共創にも積極的に取り組んでいます。
医用機器事業では、X線TVシステム、X線撮影システム、血管撮影システム、PETシステム、放射線治療装置用動体追跡システム、近赤外光イメージング装置、医療情報システムなどの開発に注力しています。X線TVシステムとして、AI技術を用いた画像処理により、高精度で迅速に骨密度測定が行える世界初の診断システムを開発しました。さらに、医師や診療放射線技師が寝台サイドで患者をケアしながら操作する、主に米国で要求される操作方式に対応した近接操作型X線TVシステムを開発しました。X線撮影システムとして、顧客ニーズに合わせたシステムを構築、オプションを拡充できるX線一般撮影システムを開発しました。血管撮影システムとして、分析技術と融合した、効率的かつ迅速な血液分析を実現する研究用途向けのAVS支援システムを開発しました。
航空機器事業では、フライトコントロールシステム、エアマネジメントシステム、コックピットディスプレイシステム、エンジン補機、試験検査システム、磁気計測・海洋機器などの開発に注力しています。試験検査システムとして、超音波が伝搬する様子を撮像する当社独自の超音波光探傷技術により、航空機の機体や部品など表面付近の異常や欠陥の可視化を可能にした検査システムを開発しました。磁気計測・海洋機器として、10メートル以上の距離で、95メガbps以上の通信速度による水中無線通信を可能にする水中光無線通信装置を開発しました。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02265] S100J0WO)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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