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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100KEIP (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社エスケーエレクトロニクス 提出会社の経営指標等 (2020年9月期)


連結経営指標等メニュー沿革



回次第15期第16期第17期第18期第19期
決算年月2016年9月2017年9月2018年9月2019年9月2020年9月
売上高(千円)12,078,79213,274,25517,914,18620,837,92013,732,299
経常利益又は
経常損失(△)
(千円)415,7071,313,7693,052,8904,761,681△915,767
当期純利益又は
当期純損失(△)
(千円)1,177,730635,2492,189,4913,756,570△1,052,584
資本金(千円)4,109,7224,109,7224,109,7224,109,7224,109,722
発行済株式総数(株)11,368,40011,368,40011,368,40011,368,40011,368,400
純資産額(千円)13,357,37313,706,34715,541,56518,987,17117,555,083
総資産額(千円)16,889,60120,521,38323,835,08725,878,98026,428,706
1株当たり純資産額(円)1,232.461,284.001,475.281,810.961,673.73
1株当たり配当額
(1株当たり中間配当額)
(円)1815173510
(―)(―)(―)(―)(―)
1株当たり当期純利益又は
1株当たり当期純損失(△)
(円)107.9259.33207.50356.81△100.37
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)
自己資本比率(%)79.166.865.273.466.4
自己資本利益率(%)9.14.715.021.8△5.8
株価収益率(倍)8.921.310.75.3
配当性向(%)16.725.38.29.8
従業員数
〔ほか、平均臨時
雇用者数〕
(名)200209214226234
〔84〕〔86〕〔90〕〔90〕〔103〕
株主総利回り(%)105.9140.3245.4214.4127.4
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(95.8)(123.9)(137.3)(123.1)(129.1)
最高株価(円)1,1981,4692,7652,4212,395
最低株価(円)5078401,1591,416810

(注) 1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 第15期の1株当たり配当額18円には、記念配当3円を含んでおります。
3 第15期、第16期、第17期及び第18期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。第19期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益は、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4 従業員数は就業人員数を表示しております。
5 当社は、第18期より役員向け株式報酬制度「役員向け株式交付信託」を導入しております。株主資本において自己株式として計上されている当該信託が保有する当社株式は、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めております。また、1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。
6 第19期の株価収益率については、1株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。
7 第19期の配当性向については、1株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。
8 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第18期の期首から適用しており、第17期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
9 最高株価及び最低株価は東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)におけるものであります。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02346] S100KEIP)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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