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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100IWKH (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 ヨネックス株式会社 提出会社の経営指標等 (2020年3月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第59期第60期第61期第62期第63期(当期)
決算年月2016年3月2017年3月2018年3月2019年3月2020年3月
売上高(千円)48,213,28549,128,44549,392,93949,048,79148,505,393
経常利益(千円)1,728,4382,380,1921,262,1521,429,9231,344,218
当期純利益(千円)1,226,0902,121,956988,664723,9231,191,611
資本金(千円)4,706,6004,706,6004,706,6004,706,6004,706,600
発行済株式総数(株)23,405,20023,405,20093,620,80093,620,80093,620,800
純資産額(千円)30,500,76632,206,16832,778,39933,054,34033,881,659
総資産額(千円)43,057,63347,714,77747,432,28747,931,58147,517,236
1株当たり純資産額(円)349.74368.87375.30378.04387.10
1株当たり配当額(円)18.0020.005.005.005.00
(内1株当たり中間配当額)(7.50)(10.00)(2.50)(2.50)(2.50)
1株当たり当期純利益(円)14.0924.3311.328.2813.62
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)14.0324.2511.308.28-
自己資本比率(%)70.867.569.169.071.3
自己資本利益率(%)4.16.83.02.23.6
株価収益率(倍)79.150.852.081.336.1
配当性向(%)31.920.644.260.436.7
従業員数(人)1,1811,2181,2411,2801,277
[外、平均臨時雇用者数][129][179][152][119][95]
株主総利回り(%)287.9320.6155.2178.1132.8
(比較指標:TOPIX)(%)(87.3)(98.0)(111.2)(103.1)(90.9)
最高株価(円)4,7306,8701,221870782
□1,249
最低株価(円)1,4883,920579527362
□1,205
(注)1.売上高には消費税等は含まれておりません。
2.2017年4月1日付で普通株式1株につき4株の割合で株式分割を行いましたが、第59期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益、株主総利回りを算定しております。
3.第59期の1株当たり配当額には、特別配当3.00円が含まれております。
4.第60期以降の1株当たり純資産額の算定において、「株式給付信託(J-ESOP)」導入において設定した資産管理サービス信託銀行株式会社(信託E口)が保有する当社株式を自己株式として処理していることから、期末発行済株式数から当該株式数を控除しております。
5.第60期以降の1株当たり当期純利益の算定において、「株式給付信託(J-ESOP)」導入において設定した資産管理サービス信託銀行株式会社(信託E口)が保有する当社株式を自己株式として処理していることから、期中平均株式数から当該株式数を控除しております。
6.平均臨時雇用者数は従業員数の100分の10を超えたため、年間の平均人員を〔 〕外数で記載しております。
7.最高株価及び最低株価は、東京証券取引所(市場第二部)におけるものであります。
8.□印は、2017年4月1日付で普通株式を1株につき4株の割合で株式分割を行ったことによる権利落後の最高株価及び改定株価を示しております。
9.第63期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02427] S100IWKH)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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