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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100J12N (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 トーソー株式会社 役員の状況 (2020年3月期)


株式所有者別状況メニュー


① 役員一覧
男性 6名 女性 0名 (役員のうち女性の比率―%)
役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役社長前 川 圭 二1958年7月2日生
1983年4月当社入社
2004年4月当社製造副本部長
2009年4月当社経営企画室長
2011年4月当社経理部長
2013年6月当社執行役員経理部長
2014年6月当社取締役経理部長
2015年4月当社取締役管理本部長
2018年4月当社取締役管理本部長兼総務人事部長
2019年4月当社代表取締役社長(現任)
(注)342
専務取締役
営業本部長
結 束 正1960年6月14日生
1983年4月当社入社
2011年4月当社大販営業部長
2012年4月当社営業副本部長
2013年4月当社営業本部長
2013年6月当社執行役員営業本部長
2014年6月当社取締役営業本部長
2019年6月当社専務取締役営業本部長(現任)
(注)327
取締役
管理本部長
八重島 真 人1967年3月8日生
1989年4月当社入社
2012年4月当社特販営業部長
2015年4月当社営業副本部長
2015年6月当社執行役員営業副本部長
2019年4月当社執行役員管理本部長
2019年6月当社取締役管理本部長(現任)
(注)310
取締役
(監査等委員)
堀 住 浩 一1960年7月27日生
1984年4月当社入社
2010年4月当社情報システム室長
2015年4月当社経理部長
2018年6月当社執行役員経理部長
2020年6月当社取締役(監査等委員)(現任)
(注)420
取締役
(監査等委員)
久 保 英 幸1954年11月1日生
1985年4月弁護士登録
1991年6月久保法律事務所入所(現任)
2008年6月当社監査役
2010年10月公益財団法人日弁連法律研究財団常務理事(現任)
2016年6月当社取締役(監査等委員)(現任)
(注)4-
取締役
(監査等委員)
江 角 英 樹1969年12月9日生
1995年10月監査法人トーマツ(現有限責任監査法人トーマツ)入社
1998年8月公認会計士登録
2005年8月同法人退職
2005年9月株式会社コーポレート・アドバイザーズ・アカウンティング入社
2005年9月同社執行役員(現任)
2015年6月当社監査役
2016年6月当社取締役(監査等委員)(現任)
(注)4-
99

(注) 1.久保英幸および江角英樹は、社外取締役であります。
2.当社の監査等委員会の体制は、次のとおりであります。
委員長 堀住浩一、委員 久保英幸、委員 江角英樹
3.2020年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.2020年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5.当社は、法令に定める監査等委員である取締役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査等委員取締役1名を選出しております。補欠監査等委員取締役の略歴は以下のとおりであります。
(氏名)(生年月日)(略歴)(所有株式数)
尾 﨑 毅1962年5月29日生1995年4月弁護士登録-千株
2004年10月山田秀雄法律事務所入所
パートナー弁護士
2005年1月山田・尾﨑法律事務所
パートナー弁護士(現任)



② 社外取締役
当社の社外取締役は2名で、いずれも監査等委員であります。
久保英幸氏は、弁護士として法務分野における豊富な経験や知識を有するため選任しております。なお、同氏と当社の間に特別な利害関係はありません。
江角英樹氏は、公認会計士として専門的な知識と豊富な経験を有するため選任しております。なお、同氏と当社の間に特別な利害関係はありません。
社外取締役については、重要会議への出席や内部監査の報告などを通じ、それぞれの専門的見地から経営を監視することで、コーポレート・ガバナンスを強化する役割を担っております。
社外取締役を選任するための独立性に関する基準または方針はありませんが、選任にあたっては、東京証券取引所の独立役員の独立性に関する判断基準を参考に選任し、独立役員として同取引所に届出を行っております。

株式所有者別状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02442] S100J12N)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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