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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100I6SD (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 トラスコ中山株式会社 提出会社の経営指標等 (2019年12月期)


連結経営指標等メニュー沿革



回次第53期第54期第55期第56期第57期
決算年月2015年12月2016年12月2017年12月2018年12月2019年12月
売上高(百万円)166,565177,053195,096214,297220,357
経常利益(百万円)13,21114,43314,58114,64214,302
当期純利益(百万円)8,2429,96310,1739,7229,715
持分法を適用した
場合の投資利益
(百万円)-----
資本金(百万円)5,0225,0225,0225,0225,022
発行済株式総数(株)33,004,37233,004,37266,008,74466,008,74466,008,744
純資産額(百万円)97,777105,836113,680120,648128,049
総資産額(百万円)120,141128,044147,363170,216196,624
1株当たり純資産額(円)1,482.651,604.891,723.871,829.541,941.79
1株当たり配当額(円)62.576.039.037.036.5
(内1株当たり
中間配当額)
(円)(31.0)(37.0)(19.5)(18.5)(18.5)
1株当たり
当期純利益
(円)124.98151.08154.28147.44147.32
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)-----
自己資本比率(%)81.482.777.170.965.1
自己資本利益率(%)8.79.89.38.37.8
株価収益率(倍)18.916.221.319.619.0
配当性向(%)25.025.225.325.125.0
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)9,3366,4598,9326,928-
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△5,083△7,806△16,628△18,144-
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△1,575△2,2627,42412,492-
現金及び現金同等物
の期末残高
(百万円)14,29610,68210,41211,685-
従業員数(名)1,3491,4241,4931,6021,612
(619)(689)(822)(901)(903)
株主総利回り(%)152.7160.6216.5194.0190.4
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(112.1)(112.4)(137.4)(115.5)(136.4)
最高株価(円)5,0505,600
□2,458
3,4103,4803,180
最低株価(円)2,9523,660
□2,402
2,3962,4482,192

(注) 1 売上高には、消費税等は含まれていません。
2 持分法を適用した場合の投資利益について、利益基準及び利益剰余金基準からみて重要性がないため、記載を省略しています。
3 2017年1月1日付けで普通株式1株につき2株の割合をもって分割しました。このため、「1株当たり純資産額」及び「1株当たり当期純利益」につきましては、第53期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算定しています。
4 第54期の□印は当該株式分割による権利落後の最高・最低株価を示しています。
5 最高株価及び最低株価は、東京証券取引所市場第一部におけるものです。
6 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式がないため記載していません。
7 従業員数欄の(外書)は、パートタイマーの人数で、月間所定労働時間を基準に算出した年間平均雇用人員です。
8 第57期より連結財務諸表を作成しているため、第57期の営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び現金及び現金同等物の期末残高は記載していません。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02701] S100I6SD)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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