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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100KFCI (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社システムソフト 提出会社の経営指標等 (2020年9月期)


連結経営指標等メニュー沿革


回次第35期第36期第37期第38期第39期
決算年月2016年9月2017年9月2018年9月2019年9月2020年9月
売上高(千円)3,528,8563,371,1642,376,8931,840,8351,605,454
経常利益又は経常損失(△)(千円)384,99181,288△91,8223,842△469,620
当期純利益又は
当期純損失(△)
(千円)310,45758,541△173,469△1,706,929△498,725
持分法を適用した場合
の投資利益
(千円)
資本金(千円)1,495,4611,506,0901,506,0901,506,0901,511,404
発行済株式総数(株)67,842,56067,974,56067,974,56067,974,56068,040,560
純資産額(千円)7,085,2557,021,5506,705,9874,861,5644,239,184
総資産額(千円)7,808,2147,941,3777,496,1995,994,7005,089,146
1株当たり純資産額(円)104.08103.1098.5471.3962.13
1株当たり配当額(円)2.002.002.002.002.00
(内1株当たり中間配当額)(―)(―)(―)(―)(―)
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)(円)4.580.86△2.55△25.12△7.33
潜在株式調整後1株当たり
当期純利益
(円)4.570.86
自己資本比率(%)90.3988.289.380.983.0
自己資本利益率(%)4.450.83
株価収益率(倍)35.82179.84
配当性向(%)43.68232.06
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)150,318△16,140
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△88,221△1,227,014
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△141,049268,970
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)2,673,6561,699,471
従業員数(名)13914012083114
株主総利回り(%)218.4209.2167.1153.9148.7
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(95.8)(123.9)(137.3)(123.1)(129.1)
最高株価(円)320178160150148
最低株価(円)751231157958


(注) 1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 第37期、第38期及び第39期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益は、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
3 従業員数は、就業人員数を記載しております。
4 第36期以前の持分法を適用した場合の投資利益は、保有する関連会社が利益基準及び剰余金基準からみて重要性の乏しい関連会社であるため、それぞれ記載しておりません。
5 第37期より連結財務諸表を作成しているため、持分法を適用した場合の投資利益、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。
6 第37期、第38期及び第39期の自己資本利益率については、当期純損失であるため記載しておりません。
7 第37期、第38期及び第39期の株価収益率については、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
8 第37期、第38期及び第39期の配当性向については、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
9 最高・最低株価は、2015年12月16日以前は東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)におけるものであり、2015年12月17日以降は東京証券取引所(市場第二部)におけるものであり、2016年9月28日以降は東京証券取引所(市場第一部)におけるものであります。
10 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第38期の期首から適用しており、第37期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02858] S100KFCI)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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