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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100IYMU (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 ディーブイエックス株式会社 沿革 (2020年3月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

前期次期
年月概要
1986年4月心臓ペースメーカの販売とフォローアップ業務を目的として、東京都板橋区に㈱ヘルツを設立
1992年3月東京都練馬区に本店を移転
1997年3月自社商品拡大のため医療機器輸入会社㈲シー・エム・アイジャパンを子会社化(本店東京都豊島区)
1997年11月㈲シー・エム・アイジャパンを株式会社に改組
1999年3月神奈川県横浜市に横浜営業所を開設
2000年5月東京都豊島区西池袋に本社機能を移設
2001年10月㈱シー・エム・アイジャパンをディーブイエックスジャパン㈱に商号変更し、同社本店を東京都千代田区に移転
2004年2月ディーブイエックスジャパン㈱を吸収合併するとともに、商号を㈱ヘルツからディーブイエックス㈱に変更
2006年5月大阪府大阪市に西日本営業部(現 大阪営業所)、茨城県土浦市に茨城営業所を開設
2006年7月本社を東京都豊島区高田に移転
2006年8月北海道札幌市に北海道営業所を開設
2007年1月東京都板橋区にテクノロジーセンターを開設
2007年4月ジャスダック証券取引所に株式を上場
2007年5月宮城県仙台市に東北営業所(現 仙台営業所)、岩手県盛岡市に盛岡出張所を開設
2007年9月群馬県前橋市に群馬営業所、東京都八王子市に八王子営業所を開設
2008年5月福岡県福岡市に九州営業所を開設、大阪営業所を大阪府大阪市中央区に移転
2008年10月神奈川県横浜市に横浜南営業所を開設
2009年7月広島県広島市に広島営業所を開設
2009年9月
2009年11月
2010年4月

2010年6月

2010年8月
2011年2月
2011年12月
2012年6月
2012年7月
2012年9月
2013年3月		埼玉県さいたま市に埼玉営業所を開設
広島県福山市に福山出張所(現 福山営業所)を開設
ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQ(現 東京証券取引所JASDAQ(スタンダード))に上場
㈱メディカルプロジェクトより、医療機器代理店事業部門を譲受し、静岡県静岡市に静岡営業所、静岡県沼津市に沼津営業所、静岡県浜松市に浜松営業所を開設
東京都練馬区に東京営業所を開設
大阪営業所を大阪府大阪市西区に移転
茨城営業所を茨城県つくば市に移転
横浜営業所及び横浜南営業所を横浜営業所として統合
沼津営業所を静岡県沼津市に移転、広島営業所を広島県広島市西区に移転
栃木県下野市に栃木出張所を開設
東北営業所(現 仙台営業所)を宮城県仙台市青葉区に移転
2013年4月愛知県名古屋市中川区に名古屋営業所を開設、福井県福井市に福井出張所(現 福井営業所)を開設、大阪営業所を大阪府大阪市淀川区に移転
2013年7月大阪証券取引所と東京証券取引所の現物市場の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場
2013年12月東京証券取引所市場第二部に上場
福山出張所(現 福山営業所)を広島県福山市紅葉町に移転
2014年2月東京営業所を東京都豊島区に移転
2014年9月東京証券取引所市場第一部に上場
2015年1月宮崎県宮崎市に宮崎出張所を開設
2015年9月沖縄県那覇市に沖縄出張所を開設
2015年10月テクノロジーセンターを東京都豊島区に移転
2016年9月名古屋営業所を名古屋市中区に移転
2017年1月盛岡出張所を閉鎖
2017年3月静岡営業所を静岡市駿河区に移転
2017年6月山梨県甲府市に山梨出張所を開設
2017年10月物流センターを東京都豊島区に移転

年月概要
2018年6月静岡営業所を静岡市葵区に移転
2018年8月千葉県市川市に千葉営業所を開設
2018年10月京都府京都市伏見区に京都営業所を開設、茨城営業所を茨城県つくば市に移転
2019年6月
2019年8月
2020年1月
2020年5月		宮崎出張所を宮崎県延岡市に移転、九州営業所を福岡県久留米市に移転
長野県松本市に長野出張所を開設
島根県松江市に島根出張所を開設
高知県高知市に高知出張所を開設


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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03005] S100IYMU)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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