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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LIE8 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 島原鉄道株式会社 役員の状況 (2021年3月期)


株式所有者別状況メニュー


① 役員一覧
男性7名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)

役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
永井 和久1958年8月13日生
1983年3月長崎自動車㈱入社
2008年4月同社自動車部長
2010年3月同社取締役総務部長
2011年3月同社常務取締役
2018年1月当社代表取締役社長(現任)
2018年1月島鉄観光㈱代表取締役社長(現任)
2021年3月長崎自動車㈱取締役(現任)
(注)2-
常務取締役山中 剛1970年3月12日生
1992年3月長崎自動車㈱入社
2006年9月同社ダイヤランド営業所長
2014年12月㈱COCOアドバンス取締役総務部長
2017年3月同社常務取締役
2018年1月当社常務取締役(現任)
2018年1月島鉄観光㈱取締役(現任)
(注)2-
取締役総務部長
兼経理部長
小玉 康雄1965年8月1日生
1988年3月長崎自動車㈱入社
2004年7月同社自動車部業務課長
2012年7月同社経営企画部次長
2019年3月当社総務部付部長
2019年6月当社取締役総務部長
2019年6月島鉄観光㈱監査役(現任)
2019年8月当社取締役総務部長兼経理部長(現任)
(注)2-
取締役鉄道部長吉田 祐慶1959年6月28日生
1984年4月当社入社
1997年4月当社人事部人事課長
2002年6月当社総務部人事担当部長代理
兼人事課長
2008年6月当社営業部長兼
自動車担当部長代理兼企画課長
2010年6月当社取締役営業部長兼鉄道担当
2013年4月当社取締役営業部長
2018年5月当社取締役事業本部長
2019年4月当社取締役営業統括部長
2021年4月当社取締役鉄道部長(現任)
(注)21



役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役嶋崎 真英1954年10月31日生
1980年5月長崎自動車㈱入社
2005年3月同社企画開発部長
2006年3月同社取締役企画開発部長
2009年3月同社常務取締役
2011年3月同社代表取締役社長(現任)
2012年3月長崎バスホテルズ㈱代表取締役社長(現任)
2014年12月㈱COCOアドバンス代表取締役会長(現任)
2015年3月長崎バス情報サービス㈱代表取締役会長(現任)
2016年3月長崎バス建物総合管理㈱代表取締役会長(現任)
2017年10月㈱イーズワークス代表取締役会長(現任)
2018年1月当社取締役(現任)
2018年3月㈱青雲荘代表取締役会長(現任)
2018年3月長崎バス興産㈱代表取締役会長(現任)
2018年3月ナバ開発㈱代表取締役会長(現任)
2018年6月㈱みらい長崎代表取締役会長(現任)
2019年3月長崎バス観光㈱代表取締役会長(現任)
2019年3月長崎バス商事㈱代表取締役会長(現任)
(注)2-
取締役脇山 信人1962年7月25日生
1986年3月長崎自動車㈱入社
2010年3月同社自動車部長
2011年3月同社事業部長
2017年3月同社執行役員
モーターサービス部長
2017年11月同社執行役員自動車部長兼
モーターサービス部長
2018年1月当社取締役(現任)
2018年3月長崎自動車㈱取締役自動車本部長(現任)
(注)2-
監査役藤 泉1950年7月22日生
1973年4月長崎県庁入庁
1999年4月長崎県総務部秘書広報課広報室長
2006年4月長崎県文化・スポーツ振興部長
2012年3月長崎自動車㈱監査役(現任)
2019年6月当社監査役(現任)
(注)1
-
1

(注) 1.2019年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
2.2021年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から2年間

② 社外役員及び社外監査役との関係
当社は社外役員及び社外監査役を設置しておりませんので提出会社との人的関係、資本的関係、又は取引関係その他の利害関係についての記載を省略します。

株式所有者別状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04137] S100LIE8)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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