有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100IAHD (EDINETへの外部リンク)
SBSホールディングス株式会社 連結経営指標等 (2019年12月期)
回次 | 第30期 | 第31期 | 第32期 | 第33期 | 第34期 | |
決算年月 | 2015年12月 | 2016年12月 | 2017年12月 | 2018年12月 | 2019年12月 | |
売上高 | (百万円) | 157,996 | 149,054 | 152,870 | 203,516 | 255,548 |
経常利益 | (百万円) | 5,772 | 7,832 | 6,475 | 7,607 | 10,172 |
親会社株主に帰属する 当期純利益又は 親会社株主に帰属する 当期純損失(△) | (百万円) | △3,815 | 5,111 | 4,446 | 4,409 | 6,079 |
包括利益 | (百万円) | △4,693 | 5,346 | 4,702 | 4,494 | 6,923 |
純資産額 | (百万円) | 29,947 | 34,533 | 38,510 | 48,173 | 54,077 |
総資産額 | (百万円) | 124,817 | 122,330 | 127,802 | 171,796 | 180,047 |
1株当たり純資産額 | (円) | 706.32 | 818.55 | 916.50 | 1,001.05 | 1,136.22 |
1株当たり 当期純利益金額又は 当期純損失金額(△) | (円) | △96.84 | 128.69 | 111.94 | 111.01 | 153.06 |
潜在株式調整後 1株当たり 当期純利益金額 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 22.5 | 26.6 | 28.5 | 23.1 | 25.1 |
自己資本利益率 | (%) | △12.7 | 16.9 | 12.9 | 11.6 | 14.3 |
株価収益率 | (倍) | △9.8 | 6.3 | 10.1 | 12.8 | 12.4 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 7,728 | 12,201 | 11,671 | 12,398 | 16,872 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △7,081 | △10,043 | △8,127 | △22,433 | △12,579 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △2,685 | △1,733 | △1,420 | 14,815 | △2,084 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (百万円) | 8,984 | 9,383 | 11,534 | 16,303 | 18,495 |
従業員数 | (名) | 5,555 | 5,189 | 5,515 | 6,979 | 7,124 |
(外、平均臨時 雇用者数) | (8,636) | (8,652) | (8,911) | (10,575) | (10,674) |
(注) 1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 第32期より、「連結財務諸表作成における在外子会社等の会計処理に関する当面の取扱い」(実務対応報告第18号 2017年3月29日)および「持分法適用関連会社の会計処理に関する当面の取扱い」(実務対応報告第24号 2017年3月29日)を早期適用したため、第31期については遡及適用後の数値を記載しております。
3 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)を第34期の期首から適用しており、第33期については遡及適用後の数値を記載しております。
4 第30期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額につきましては、潜在株式は存在するものの当期純損失
のため記載しておりません。また、第31期から第34期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額につきましては、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
5 従業員数は、就業人員数を表示しております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04224] S100IAHD)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。