有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100JB54 (EDINETへの外部リンク)
玉井商船株式会社 連結経営指標等 (2020年3月期)
回次 | 第107期 | 第108期 | 第109期 | 第110期 | 第111期 | |
決算年月 | 2016年3月 | 2017年3月 | 2018年3月 | 2019年3月 | 2020年3月 | |
営業収益 | (千円) | 6,105,810 | 4,557,716 | 5,011,848 | 5,488,059 | 5,156,697 |
経常利益又は経常損失(△) | (千円) | 78,897 | △451,324 | △265,307 | 201,292 | △319,007 |
親会社株主に帰属する 当期純利益又は 親会社株主に帰属する 当期純損失(△) | (千円) | △953,631 | △822,083 | △10,679 | 888,148 | △707,120 |
包括利益 | (千円) | △1,020,919 | △728,648 | △19,023 | 840,031 | △766,141 |
純資産額 | (千円) | 5,403,105 | 4,615,038 | 4,590,397 | 5,427,764 | 4,579,483 |
総資産額 | (千円) | 15,568,444 | 13,985,632 | 12,899,463 | 12,090,406 | 11,730,867 |
1株当たり純資産額 | (円) | 270.98 | 230.06 | 2,284.62 | 2,718.80 | 2,299.72 |
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△) | (円) | △49.39 | △42.58 | △5.53 | 460.06 | △366.30 |
潜在株式調整後1株 当たり当期純利益 | (円) | ― | ― | ― | ― | ― |
自己資本比率 | (%) | 33.6 | 31.8 | 34.2 | 43.4 | 37.8 |
自己資本利益率 | (%) | △16.5 | △17.0 | △0.2 | 18.4 | △14.6 |
株価収益率 | (倍) | △1.94 | △2.37 | △21.70 | 2.09 | △1.27 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 1,010,574 | 555,496 | 905,716 | 962,393 | 731,246 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △801,785 | 116,704 | 358,972 | 1,022,514 | △1,585,277 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △1,071,088 | △1,132,543 | △1,198,605 | △1,737,675 | 266,472 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (千円) | 1,044,153 | 566,068 | 603,965 | 855,010 | 251,862 |
従業員数 [外、平均臨時 雇用者数] | (人) | 63 | 60 | 58 | 59 | 59 |
[2] | [2] | [1] | [2] | [1] |
(注)1 営業収益には、消費税等は含まれておりません。
2 第107期の数値は、誤謬の訂正による修正再表示後の数値であります。
3 第107期の親会社株主に帰属する当期純損失(△)は、固定資産に係る多額の減損損失の計上等によるものであります。また、第108期及び第111期の親会社株主に帰属する当期純損失(△)は、営業損失(△)及び固定資産に係る減損損失の計上等によるものであります。
4 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第110期の期首から適用しており、第109期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
5 2018年10月1日付で普通株式10株につき普通株式1株の割合で株式併合を行っております。第109期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)を算定しております。
6 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
7 従業員数は、就業人員数を表示しております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04246] S100JB54)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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