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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100IOPN (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社東天紅 提出会社の経営指標等 (2020年2月期)


メニュー沿革


回次第60期第61期第62期第63期第64期
決算年月2016年2月2017年2月2018年2月2019年2月2020年2月
売上高(千円)6,217,8626,714,8496,823,4666,954,2116,777,910
経常利益又は損失(△)(千円)△696,547△164,57750,05228,759△57,667
当期純利益又は
純損失(△)
(千円)△699,0293,93322,79428,181△238,344
持分法を適用した場合
の投資利益
(千円)
資本金(千円)2,572,0922,572,0922,572,0922,572,0922,572,092
発行済株式総数(株)25,728,71625,728,7162,572,8712,572,8712,572,871
純資産額(千円)10,250,75010,281,85910,292,35410,283,70410,008,010
総資産額(千円)13,739,52812,959,94512,529,55012,606,81412,714,449
1株当たり純資産額(円)3,990.444,002.584,006.964,003.803,896.51
1株当たり配当額
(内1株当たり
中間配当額)
(円)10.0010.00
(―)(―)(―)(―)(―)
1株当たり当期純利益金額又は純損失金額(△)(円)△272.121.538.8710.97△92.80
潜在株式調整後1株
当たり当期純利益金額
(円)
自己資本比率(%)74.679.382.181.678.7
自己資本利益率(%)0.00.20.3
株価収益率(倍)1,166.7205.7117.6
配当性向(%)112.791.1
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△338,713143,939136,469539,454294,224
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△909,2891,493,669△1,240,223△168,800△1,072,808
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△137,598△462,534△321,547113,441449,006
現金及び現金同等物の
期末残高
(千円)733,0731,908,148482,846966,941637,364
従業員数
[外、平均臨時雇用者数]
(人)299291288296289
[251][250][248][238][238]
株主総利回り
(比較指標:配当込みTOPIX)
(%)
(%)
63.787.191.365.253.7
(86.8)(105.0)(123.5)(114.8)(110.6)
最高株価(円)2041922,639
(290)
1,9991,325
最低株価(円)1231231,822
(143)
1,1111,059

(注)1.売上高には消費税等は含まれておりません。
2.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
3.持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社がないため記載しておりません。
4.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式がないため記載しておりません。
5.第60期及び第64期の自己資本利益率及び株価収益率については、当期純損失が計上されているため記載しておりません。
6.2017年9月1日を効力発生日として、普通株式10株につき1株の割合で株式併合を実施しております。第60期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額又は当期純損失金額(△)を算定しております。
7.最高株価及び最低株価は、東京証券取引所市場第一部におけるものであります。なお、2018年2月期の株価については株式併合後の最高株価及び最低株価を記載しており、株式併合前の最高株価及び最低株価を括弧内に記載しております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04784] S100IOPN)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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