有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100IUDB (EDINETへの外部リンク)
株式会社クレスコ 連結経営指標等 (2020年3月期)
回次 | 第28期 | 第29期 | 第30期 | 第31期 | 第32期 | |
決算年月 | 2016年3月 | 2017年3月 | 2018年3月 | 2019年3月 | 2020年3月 | |
売上高 | (千円) | 28,775,033 | 30,893,555 | 33,328,477 | 35,230,083 | 39,337,600 |
経常利益 | (千円) | 2,857,631 | 3,078,089 | 3,492,084 | 3,658,607 | 3,712,883 |
親会社株主に帰属する 当期純利益 | (千円) | 1,705,144 | 2,042,751 | 2,202,803 | 2,285,581 | 2,421,037 |
包括利益 | (千円) | 1,266,005 | 2,227,653 | 2,927,733 | 1,867,874 | 2,088,994 |
純資産額 | (千円) | 12,181,851 | 13,889,804 | 15,109,419 | 16,137,384 | 16,185,927 |
総資産額 | (千円) | 19,230,244 | 20,763,119 | 24,127,780 | 25,372,421 | 26,770,383 |
1株当たり純資産額 | (円) | 539.18 | 612.33 | 689.69 | 737.53 | 770.72 |
1株当たり当期純利益 | (円) | 76.13 | 90.14 | 100.13 | 104.46 | 114.30 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | 76.04 | 89.81 | 99.99 | ― | 114.24 |
自己資本比率 | (%) | 63.3 | 66.9 | 62.5 | 63.6 | 60.4 |
自己資本利益率 | (%) | 14.8 | 15.7 | 15.2 | 14.6 | 15.0 |
株価収益率 | (倍) | 11.9 | 15.4 | 17.8 | 15.9 | 12.5 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 1,543,997 | 1,144,855 | 2,174,690 | 1,824,708 | 3,693,070 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △1,287,935 | △505,910 | △179,373 | △1,238,169 | 2,407 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △286,266 | △604,835 | △606,639 | △1,278,208 | △511,933 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (千円) | 5,470,644 | 5,503,941 | 6,892,874 | 6,201,204 | 9,384,749 |
従業員数 | (名) | 1,683 | 1,807 | 1,959 | 2,061 | 2,111 |
(注) 1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 第29期における総資産の増加は、主として受取手形及び売掛金が537,957千円、有価証券及び投資有価証券が330,423千円増加したことによるものです。
第30期における総資産の増加は、主として現金及び預金が1,380,933千円、有価証券及び投資有価証券が1,063,711千円、受取手形及び売掛金が998,225千円増加したことによるものです。
第31期における総資産の増加は、主として受取手形及び売掛金が1,057,273千円、繰延税金資産が309,093千円増加したことによるものです。
第32期における総資産の増加は、主として現金及び預金が3,184,746千円増加したこと及び有価証券並びに投資有価証券が1,070,112千円減少したことによるものです。
3 従業員数は就業人員数であります。
4 2020年2月1日付けで普通株式1株につき普通株式2株の割合で株式分割を行っております。第28期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。
5 第31期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04988] S100IUDB)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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