有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LR8D (EDINETへの外部リンク)
エバラ食品工業株式会社 研究開発活動 (2021年3月期)
当社グループ食品事業におきましては、基本とする戦略方針の「“エバラらしく&面白い”ブランドへの成長」に基づき、多様化とともに高度化した、広範囲にわたる顧客ニーズに応えるため、環境の変化を敏感に捉え、お客様が求める価値の本質とは何かを追求し、安心してお使いいただける安全な商品設計と、モノづくりの根源である「おいしさの追求」を推進してきました。
当社の研究開発機能は、研究開発本部が担っており、家庭用・業務用商品の設計・試作等の味づくり、工業化検討、新技術の開発、商品・原材料の化学分析、食品表示や特許等の情報管理や社内外への発信を行うほか、中長期的な研究開発課題にかかる基礎研究にも取り組んでおります。また、マーケティング戦略及び商品戦略に基づき商品開発の高質化・迅速化を図り、競争優位に立てる商品・サービスの開発を行っております。
当社では年4回及び必要に応じて、マーケティング戦略委員会において、新商品にかかる計画の提示や進捗報告並びに議論を行ったうえ、取締役及び関連各本部長によって商品戦略全般に関する最終決定を行っております。
(1)具体的な研究開発活動
(イ)商品開発に関する事項
① 新商品開発及びリニューアル
② 業務用ユーザーとの共同開発を含んだ顧客ニーズに合致した商品の開発
③ 中期経営計画に連動した商品開発及び技術開発
④ 社内外への商品情報の迅速かつ正確な提供
⑤ 消費者の嗜好を定量的に把握し、それを商品開発にフィードバックする手法の探求
(ロ)製造技術に関する事項
① 製造部と連携した収益性の改善を考慮した既存技術の改善
② 中長期商品化を目指した健康訴求素材の研究
③ 理化学分析、微生物検査を通じた商品及び原材料の安全性の検証
④ 素材抽出、濃縮技術分野における商品開発及び技術研究
⑤ 製品の安全性と使い勝手を追求した容器・包装材料の開発及び技術研究
⑥ 食品の発酵技術を深堀りした研究とその商品開発
⑦ 基幹商品である「焼肉のたれ」に付与する機能性の研究
⑧ 食品ロス削減を目的とした賞味期限延長の研究
(2)当連結会計年度の主な新商品
家庭用商品
肉まわり調味料群 : 「黄金の味」旨にんにく
「たれプラス」タッカルビのたれ
「たれプラス」豚バラのごまみそ炒めのたれ
鍋物調味料群 : 「プチッと鍋」あさりとホタテの旨塩鍋
その他群 : 「横濱舶来亭カレーフレーク」芳醇な甘口
「プチッとうどん」ゆず塩鯛だしうどん
当連結会計年度の研究開発費の総額は832百万円となっています。
なお、当社グループにおける物流事業及びその他事業につきましては、研究開発活動に該当する内容はありません。
当社の研究開発機能は、研究開発本部が担っており、家庭用・業務用商品の設計・試作等の味づくり、工業化検討、新技術の開発、商品・原材料の化学分析、食品表示や特許等の情報管理や社内外への発信を行うほか、中長期的な研究開発課題にかかる基礎研究にも取り組んでおります。また、マーケティング戦略及び商品戦略に基づき商品開発の高質化・迅速化を図り、競争優位に立てる商品・サービスの開発を行っております。
当社では年4回及び必要に応じて、マーケティング戦略委員会において、新商品にかかる計画の提示や進捗報告並びに議論を行ったうえ、取締役及び関連各本部長によって商品戦略全般に関する最終決定を行っております。
(1)具体的な研究開発活動
(イ)商品開発に関する事項
① 新商品開発及びリニューアル
② 業務用ユーザーとの共同開発を含んだ顧客ニーズに合致した商品の開発
③ 中期経営計画に連動した商品開発及び技術開発
④ 社内外への商品情報の迅速かつ正確な提供
⑤ 消費者の嗜好を定量的に把握し、それを商品開発にフィードバックする手法の探求
(ロ)製造技術に関する事項
① 製造部と連携した収益性の改善を考慮した既存技術の改善
② 中長期商品化を目指した健康訴求素材の研究
③ 理化学分析、微生物検査を通じた商品及び原材料の安全性の検証
④ 素材抽出、濃縮技術分野における商品開発及び技術研究
⑤ 製品の安全性と使い勝手を追求した容器・包装材料の開発及び技術研究
⑥ 食品の発酵技術を深堀りした研究とその商品開発
⑦ 基幹商品である「焼肉のたれ」に付与する機能性の研究
⑧ 食品ロス削減を目的とした賞味期限延長の研究
(2)当連結会計年度の主な新商品
家庭用商品
肉まわり調味料群 : 「黄金の味」旨にんにく
「たれプラス」タッカルビのたれ
「たれプラス」豚バラのごまみそ炒めのたれ
鍋物調味料群 : 「プチッと鍋」あさりとホタテの旨塩鍋
その他群 : 「横濱舶来亭カレーフレーク」芳醇な甘口
「プチッとうどん」ゆず塩鯛だしうどん
当連結会計年度の研究開発費の総額は832百万円となっています。
なお、当社グループにおける物流事業及びその他事業につきましては、研究開発活動に該当する内容はありません。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00514] S100LR8D)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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