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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100JS9W (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 Abalance株式会社 関係会社の状況 (2020年6月期)


事業の内容メニュー従業員の状況



名称住所資本金又は出資金
(千円)
主要な事業
の内容
議決権の所有割合又は出資割合(%) 関係内容
(連結子会社)
WWB株式会社
(注)2
東京都品川区50,000建機販売事業、グリーンエネルギー事業100.0役員の兼任4名
東北サイエンス株式会社東京都品川区10,000グリーンエネルギー事業51.0
(51.0)
資金援助あり。
役員の兼任1名
VW合同会社東京都品川区200グリーンエネルギー事業95.0
(95.0)
資金援助あり。
役員の兼任1名
株式会社バローズ
(注)2
大阪府吹田市9,000グリーンエネルギー事業95.0
(95.0)
役員の兼任2名
株式会社バローズエンジニアリング大阪府吹田市9,000グリーンエネルギー事業95.0
(95.0)
役員の兼任2名
山陽パワー合同会社東京都品川区200グリーンエネルギー事業51.0
(51.0)
役員の兼任1名
合同会社WWBソーラー01東京都品川区100グリーンエネルギー事業100.0
(100.0)
合同会社WWBソーラー02
(注)3
東京都品川区200グリーンエネルギー事業100.0
(100.0)
役員の兼任1名
合同会社角田電燃開発東京都新宿区50グリーンエネルギー事業100.0
(100.0)
角田電燃開発匿名組合宮城県角田市663,919グリーンエネルギー事業100.0
(100.0)
日本光触媒センター株式会社
(注)2
佐賀県武雄市74,790光触媒酸化チタンコーティング剤とそれを利用した製品の製造販売事業85.5
(85.5)
資金援助あり。
役員の兼任1名
Abit株式会社
(注)2
東京都品川区100,000IT事業100.0役員の兼任2名
合同会社WWBウインドファーム東京都品川区100グリーンエネルギー事業100.0役員の兼任1名
Win Power Ltd.バングラデシュ国1,450バングラデシュでの建機販売及びレンタル事業100.0
(持分法適用関連会社)
常陽パワー匿名組合事業
(注)4
東京都品川区20,000グリーンエネルギー事業30.0
(30.0)
WWB株式会社より商品を仕入れている。

東陽パワー株式会社東京都台東区8,000グリーンエネルギー事業39.0
(39.0)
WWB株式会社より商品を仕入れている。
資金援助あり。
役員の兼任1名
陽上パワー株式会社東京都台東区1,000グリーンエネルギー事業39.0
(39.0)
資金援助あり
役員の兼任1名
FUJI SOLAR株式会社東京都品川区1,000グリーンエネルギー事業34.0
(34.0)
役員の兼任1名
日本シナジー電力匿名組合事業東京都港区10,000グリーンエネルギー事業30.0
(30.0)

(注) 1.「主要な事業の内容」欄には、セグメントの名称を記載しております。
2.特定子会社に該当しております。
3.2020年5月14日付でWSP合同会社から社名を変更しております。
4.2020年2月1日付で常陽パワー株式会社から法人格を変更しております。
5.有価証券届出書又は有価証券報告書を提出している会社はありません。
6.議決権の所有割合の( )内は、間接所有割合で内数であります。
7.WWB株式会社については、売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く。)の連結売上高に占める割合が10%を超えております。
主要な損益情報等 (1) 売上高 5,152,644千円
(2) 経常利益 220,441千円
(3) 当期純利益 206,128千円
(4) 純資産額 1,179,434千円
(5) 総資産額 9,809,992千円

8.株式会社バローズについては、売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く。)の連結売上高に占める割合が10%を超えております。
主要な損益情報等 (1) 売上高 1,998,660千円
(2) 経常利益 153,138千円
(3) 当期純利益 105,782千円
(4) 純資産額 949,315千円
(5) 総資産額 3,424,464千円

事業の内容従業員の状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05713] S100JS9W)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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