有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100IXWL (EDINETへの外部リンク)
大石産業株式会社 連結経営指標等 (2020年3月期)
回次 | 第70期 | 第71期 | 第72期 | 第73期 | 第74期 | |
決算年月 | 2016年3月 | 2017年3月 | 2018年3月 | 2019年3月 | 2020年3月 | |
売上高 | (千円) | 17,945,455 | 17,246,335 | 18,367,361 | 18,785,909 | 19,145,183 |
経常利益 | (千円) | 1,323,300 | 1,533,472 | 1,250,576 | 945,058 | 1,187,669 |
親会社株主に帰属する当期純利益 | (千円) | 963,578 | 1,076,634 | 906,060 | 577,282 | 827,969 |
包括利益 | (千円) | 470,602 | 1,156,044 | 1,101,969 | 394,812 | 642,844 |
純資産額 | (千円) | 11,627,495 | 12,593,683 | 13,478,379 | 13,407,532 | 13,798,895 |
総資産額 | (千円) | 18,753,930 | 20,007,209 | 21,033,817 | 21,006,888 | 21,959,024 |
1株当たり純資産額 | (円) | 2,897.68 | 3,137.84 | 3,356.88 | 3,449.61 | 3,571.31 |
1株当たり当期純利益 | (円) | 240.33 | 268.54 | 226.03 | 145.84 | 214.49 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 62.0 | 62.9 | 64.0 | 63.7 | 62.7 |
自己資本利益率 | (%) | 8.4 | 8.9 | 7.0 | 4.3 | 6.1 |
株価収益率 | (倍) | 5.3 | 7.1 | 9.7 | 10.0 | 7.1 |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | 1,759,450 | 1,787,196 | 1,451,934 | 1,181,202 | 2,166,628 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △412,795 | △920,065 | △1,060,158 | △594,630 | △1,343,812 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △285,158 | △32,408 | △388,524 | △416,527 | △329,014 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | 4,462,616 | 5,269,134 | 5,269,637 | 5,423,501 | 5,909,193 |
従業員数 | (名) | 531 | 530 | 514 | 505 | 565 |
〔139〕 | 〔130〕 | 〔118〕 | 〔106〕 | 〔101〕 |
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式がないため、記載しておりません。
3.第72期、第73期および第74期の1株当たり純資産額の算定上、日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社(信託口)が保有する当社株式を期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めております。また、第72期、第73期および第74期の1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。
4.2017年10月1日付で普通株式2株につき1株の割合で株式併合を行っております。第70期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額および1株当たり当期純利益を算定しております。
5.従業員数は、就業人員数を表示しております。
6.従業員数の〔 〕は、平均臨時従業員数であり、外数であります。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00677] S100IXWL)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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