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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100ISVO (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 プラス・テク株式会社 役員の状況 (2020年3月期)


株式所有者別状況メニュー


① 役員一覧
男性9名 女性―名 (役員のうち女性の比率―%)
役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役

社長
峰 重 克 己1959年4月28日生
1982年4月東洋曹達工業株式会社(現東ソー株式会社)入社
1992年8月東ソー株式会社東ソー労働組合専従(本部)
2000年8月同社社長室
2001年2月同社広報室兼社長室
2002年6月同社オレフィン事業部営業部
2006年6月同社購買・物流部原燃料グループ・リーダー
2006年9月同社購買・物流部原燃料グループ・リーダー兼新システム統括本部本部長付
2008年3月ロンシール工業株式会社出向
2009年6月当社取締役兼ロンシール工業株式会社取締役
2010年6月ロンシール工業株式会社取締役
2011年6月東ソー株式会社購買・物流部長
2012年6月同社理事有機化成品事業部長
2014年6月同社理事有機化成品事業部長兼企画開発室長
2015年6月当社取締役兼東ソー株式会社理事経営企画・連結経営部長
2016年6月東ソー株式会社執行役員オレフィン事業部長
2019年6月当社代表取締役社長兼購買部門担当
2019年11月当社代表取締役社長兼市場開発室長兼購買部門担当(現)
(注)422
常務取締役
経営管理
部長
縄 野 昌 紀1961年3月4日生
1983年4月東洋曹達工業株式会社(現東ソー株式会社)入社
1983年6月同社四日市工場総務課
1986年8月同社PO事業部企画管理部管理課
1993年7月北越化成株式会社出向
1997年10月日ケミ商事株式会社(現東ソー・ニッケミ株式会社)出向
2003年8月東ソー株式会社四日市事業所事 業所長室
2008年6月東北東ソー化学株式会社出向
2011年6月同社常務取締役
2014年6月当社取締役経営管理部長
2018年6月当社常務取締役経営管理部長兼購買部門担当
2019年6月当社常務取締役経営管理部長(現)
(注)414
取締役
生産技術
本部長
永 野 洋 介1964年7月10日生
1987年4月東洋曹達工業株式会社(現東ソー株式会社)入社
1987年4月同社PO事業部PPプロジェクトチームPP開発チーム
1996年4月東ソー株式会社四日市研究所PO市場開発チーム
2013年6月当社生産技術本部技術開発部長 兼成形品製造・開発グループリーダー
2014年4月当社生産技術本部技術開発部長
2015年6月当社執行役員生産技術本部長
2017年6月当社取締役生産技術本部長
2019年2月当社取締役生産技術本部長兼つくば工場長
2019年8月当社取締役生産技術本部長兼つくば製造部長兼つくば工場長(現)
(注)410


役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役
営業
本部長
久 楽 昌 資1964年12月17日生
1987年4月東洋曹達工業株式会社(現東ソー株式会社)入社
1987年4月同社FC事業部企画管理課
1991年12月東ソー株式会社名古屋支店化学品課
1996年5月同社大阪支店塩ビ・ゴム課
2003年6月同社有機化成品事業部臭素・有機中間体部
2008年6月同社山口営業所長兼東ソー・テクノシステム株式会社出向
2013年6月当社営業本部コンパウンド営業部長
2017年6月当社営業本部副本部長兼コンパウンド営業部長
2018年6月当社取締役営業本部長兼コンパウンド営業部長
2020年6月当社取締役営業本部長(現)
(注)4

取締役大 林 秀 行1962年8月23日生
1986年4月東洋曹達工業株式会社(現東ソー株式会社)入社
1986年4月同社大阪支店ソーダ課
1991年8月東ソー株式会社化学品事業部ソーダ営業部ソーダ課
1996年5月同社化学品事業部企画管理室
2000年6月大洋塩ビ株式会社出向
2011年6月東ソー株式会社有機化成品事業部環境薬剤部長
2013年6月東曹(広州)化工有限公司出向
2017年6月東ソー株式会社執行役員兼化学品事業部副事業部長兼企画管理室長
2018年6月当社取締役兼東ソー株式会社執行役員化学品事業部長兼中国総代表(現)
(注)4
取締役堤 眞 人1953年9月9日生
1978年4月東洋曹達工業株式会社(現東ソー株式会社)入社
1978年6月同社南陽本部経理課
1979年8月有限会社東洋ストファーケミカル(現東ソー・ファインケム株式会社)出向
1985年1月東洋曹達工業株式会社新規事業部APMプロジェクトチーム
1986年2月TOYO-DSMAPM V.O.F.出向
1991年2月東ソー株式会社企画室
1992年6月同社国際事業室
1995年5月同社ファインケミカル事業部有機中間体部開発営業課長
2001年4月東ソー・クォーツ株式会社出向
2004年11月東ソー株式会社構造改革本部TGCプロジェクト管理運営チーム
2005年4月東曹(広州)化工有限公司出向
2006年6月東ソー株式会社監査室
2018年6月当社取締役兼太平化学製品株式会社取締役兼大洋塩ビ株式会社監査役(現)
(注)4


役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
監査役

常勤
川 崎 勝 弘1956年8月15日生
1981年4月日本ポリウレタン工業株式会社入社
1982年7月同社技術開発室兼製造部製造二課
2014年10月東ソー株式会社法務・特許部部長付(日本ポリウレタン工業株式会社と合併)
2015年10月東ソー・ファインケム株式会社出向
2017年10月同社法務・特許部長兼監査室長
2020年6月当社常勤監査役(現)
(注)6
監査役豊 田 正 彦1955年8月23日生
1978年4月東洋曹達工業株式会社(現東ソー株式会社)入社
1989年8月TOSOH EUROPE B.V.出向
1995年5月東ソー株式会社ファイン・ケミカル事業部企画開発室
1995年6月同社ファイン・ケミカル事業部営業第一部営業第三課
2004年6月同社機能材料事業部ゼオライト部長
2005年5月TOSOH HELLAS A.I.C.出向
2010年6月東ソー株式会社ポリマー事業部機能性ポリマー部長
2012年5月同社理事ポリマー事業部機能性ポリマー部長
2012年6月オルガノ株式会社取締役兼常務執行役員
2015年6月当社監査役兼オルガノ株式会社監査役
2016年6月当社監査役兼オルガノ株式会社常勤監査役兼太平化学製品株式会社監査役(現)
(注)5

監査役濵 田 豪 一1953年8月30日生
1976年4月新大協和石油化学株式会社入社
1976年7月同社人事部
1983年4月同社事務部経理課
1988年9月同社労働組合(書記長)専従
1990年9月同社経理部四日市経理課
1990年10月東ソー株式会社社長室
1992年6月同社関連企業部
1996年4月同社経営管理室
1999年6月北越化成株式会社出向兼レンソール株式会社出向
2001年6月当社経営管理部長
2008年6月東ソー株式会社四日市事業所事業所長室
2010年6月オルガノ株式会社出向
2013年6月東北電機鉄工株式会社出向
2017年6月株式会社霞エンジニアリング総務部長
2019年6月当社監査役(現)
(注)5
46

(注) 1.取締役堤 眞人は、社外取締役であります。
2.監査役川崎勝弘、監査役豊田正彦、監査役濵田豪一は、社外監査役であります。
3.当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任して
おります。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。


氏名生年月日略歴所有株式数
(千株)
鈴 木 慈 雄1951年6月21日生1974年4月東洋曹達工業株式会社(現東ソー株式会社)入社
1990年6月東ソー株式会社科学計測事業部計測システム部営業企画課長
1993年6月同社広報室長兼社長室経営計画グループ
2001年2月同社総務部長兼広報室長
2002年6月同社総務部長
2002年11月同社機能材料事業部セラミックス部長
2005年5月同社機能材料事業部セラミックス部長兼ゼオライト部長
2005年6月同社機能材料事業部機能性無機材料部長
2008年4月東ソー・ニッケミ株式会社出向
2008年5月東ソー株式会社理事兼東ソー・ニッケミ株式会社専務取締役
2008年6月東ソー・ニッケミ株式会社専務取締役
2012年6月東ソー総合サービス株式会社取締役社長
2014年4月同社顧問(現)

4.2020年6月18日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
5.2019年6月19日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.2020年6月18日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

② 社外役員の状況
当社の社外取締役1名及び社外監査役3名は、いずれも当社の株式74.24%を保有している東ソー株式会社の出身であります。

株式所有者別状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00831] S100ISVO)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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