有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100ITYL (EDINETへの外部リンク)
東レ株式会社 沿革 (2020年3月期)
年月 | 沿革 |
1926年1月12日 | 三井物産㈱の出資により、資本金10,000千円をもって、東洋レーヨン㈱設立。 |
1927年8月 | 滋賀県石山に滋賀工場を設立し、ビスコース法によるレーヨン糸の生産を開始。 |
1936年8月 | レーヨンステープルの生産を開始。 |
1938年2月 | レーヨンステープルの紡織の一貫工場として、瀬田工場を完成。 |
1941年7月 | 東洋絹織㈱、庄内川レーヨン㈱並びに㈱庄内川染工所を吸収合併し、愛媛工場、愛知工場とする。 |
1949年5月 | 東京証券取引所に株式上場。 |
1951年4月 | ナイロン工業化のため名古屋工場を建設、既存の愛知工場にも設備を新設し、ナイロンの本格生産を開始。 |
1951年6月 | 米国デュ・ポン社とナイロンの技術提携契約を締結。 |
1957年2月 | 英国I.C.I社とポリエステル繊維の技術提携契約を締結。 |
1958年4月 | 三島工場完成。ポリエステル繊維 東レテトロン®の生産を開始。 |
1959年4月 | ポリエステルフィルム ルミラー®の本格生産を開始。 |
1960年2月 | 岡崎工場完成。強力ナイロン糸の本格生産を開始。 |
1960年8月 | 東洋工事㈱(現在の東レエンジニアリング㈱(現・連結子会社))を設立。 |
1961年4月 | 当社独自で開発したPNC法によるカプロラクタムの本格生産を開始。 |
1962年9月 | 基礎研究活動促進のため基礎研究所を開設。 |
1964年3月 | アクリル繊維トレロン®及びABS樹脂トヨラック®の本格生産を開始。 |
1965年6月 | 東和織物㈱を関係会社に編入。(2013年4月に東レ・アムテックス㈱(現・連結子会社)に社名を変更。) |
1970年1月 | 社名を東レ㈱に変更。 |
1970年4月 | 高級スエード調素材エクセーヌ®を開発。 |
1970年7月 | 千葉工場完成。ABS樹脂の生産を開始。 |
1970年11月 | 土浦工場完成。ポリプロピレンフィルム トレファン®の生産を開始。 |
1971年3月 | 東海工場完成。テレフタル酸及びカプロラクタムの生産を開始。 |
1971年7月 | 岐阜工場完成。ポリエステルフィルムの生産を開始。 |
1971年8月 | 炭素繊維トレカ®の生産を開始。 |
1971年10月 | P.T. Indonesia Toray Synthetics (現・連結子会社)を設立。 |
1972年6月 | 曽田香料㈱(現・連結子会社)に資本参加。 |
1973年2月 | Penfibre Sdn. Berhad (現・連結子会社)を設立。 |
1973年4月 | Nan Sing Dyeing Works(Malaysia)(現在のPenfabric Sdn. Berhad (現・連結子会社))を設立。 |
年月 | 沿革 |
1975年1月 | 石川工場完成。最新鋭技術によるポリエステル繊維の生産を開始。 |
1975年5月 | PBT樹脂の生産を開始。 |
1979年1月 | 一村産業㈱(現・連結子会社)を関係会社に編入。 |
1982年11月 | 東レエンジニアリング㈱の建設・不動産事業を分離し、東レ建設㈱(現・連結子会社)を設立。 |
1982年12月 | 三島工場のポリエステルフィルム生産設備を完成。 |
1985年4月 | 天然型インターフェロン-β フエロン®の製造認可。 |
1985年5月 | TREA Inc.を買収。(1989年2月にToray Plastics(America), Inc. (現・連結子会社)に社名を変更。) |
1985年8月 | 石川工場のナイロンフィラメント生産設備を完成。 |
1986年12月 | 東レインターナショナル㈱(現・連結子会社)を設立。 |
1992年1月 | PGI2誘導体製剤ドルナー®の製造認可。(1992年4月販売開始。) |
1995年3月 | 液晶用カラーフィルター トプティカル®の本格生産設備を完成。 |
1995年11月 | 東麗合成繊維(南通)有限公司(現・連結子会社)を設立。 |
1999年10月 | Saehan Industries Inc.と合弁でToray Saehan Inc.を設立。(2008年1月にSaehan Industries Inc.保有の全株式を取得し、合弁契約が終了。また、2010年5月にToray Advanced Materials Korea Inc. (現・連結子会社)に社名を変更。) |
2002年9月 | 水道機工㈱(現・連結子会社)に資本参加。 |
2003年5月 | 先端融合研究所を開設。 |
2004年8月 | 株式の追加取得により、蝶理㈱を連結子会社とした。 |
2009年4月 | 自動車・航空機分野向けの総合技術開発拠点として、A&Aセンター(Automotive & Aircraft Center)を開設。 |
2010年1月 | 東燃ゼネラル石油㈱と合弁で東レ東燃機能膜合同会社を設立。(2012年1月に東レ東燃機能膜合同会社が合弁相手持分の償還(払い戻し)を実施し、同社は100%出資の子会社(東レバッテリーセパレータフィルム合同会社)となった。また、2012年7月に組織変更し、東レバッテリーセパレータフィルム㈱(連結子会社)となった。なお、2017年4月に同社を吸収合併した。) |
2011年1月 | 環境・エネルギー分野向けの総合技術開発拠点として、E&Eセンター(Environment & Energy Center)を創設。 |
2014年2月 | Zoltek Companies, Inc. (現・連結子会社)を買収。 |
2014年2月 | Woongjin Chemical Co., Ltd.を買収。(2014年3月にToray Chemical Korea Inc. (連結子会社)に社名を変更。なお、2019年4月にToray Advanced Materials Korea Inc.が同社を吸収合併した。) |
2018年7月 | TenCate Advanced Composites Holding B.V.を買収。(Toray TCAC Holding B.V. (現・連結子会社)に社名を変更。) |
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00873] S100ITYL)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。