有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100H159
株式会社データホライゾン 提出会社の経営指標等 (2019年6月期)
回次 | 第34期 | 第35期 | 第36期 | 第37期 | 第38期 | 第39期 | |
決算年月 | 2015年3月 | 2016年3月 | 2016年6月 | 2017年6月 | 2018年6月 | 2019年6月 | |
売上高 | (千円) | 1,272,760 | 1,677,498 | 241,969 | 1,828,021 | 2,330,900 | 2,124,446 |
経常利益又は経常損失(△) | (千円) | △71,449 | 102,096 | △116,176 | 110,941 | 269,730 | 43,687 |
当期純利益又は当期純損失(△) | (千円) | △40,388 | 75,480 | △136,225 | 98,587 | 195,884 | 28,192 |
持分法を適用した場合の投資利益 | (千円) | - | - | - | - | - | - |
資本金 | (千円) | 454,200 | 454,800 | 456,600 | 456,600 | 456,600 | 456,600 |
発行済株式総数 | (千株) | 3,557 | 3,559 | 3,565 | 3,565 | 3,565 | 3,565 |
純資産額 | (千円) | 852,315 | 936,258 | 811,113 | 911,446 | 1,113,733 | 1,113,769 |
総資産額 | (千円) | 1,174,853 | 1,531,083 | 1,031,524 | 1,277,619 | 1,669,268 | 1,570,683 |
1株当たり純資産額 | (円) | 241.46 | 264.74 | 228.54 | 257.25 | 314.60 | 314.61 |
1株当たり配当額 | (円) | - | - | - | 5.00 | 8.00 | 8.00 |
(うち1株当たり中間配当額) | (円) | (-) | (-) | (-) | (-) | (-) | (-) |
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△) | (円) | △11.61 | 21.69 | △39.02 | 28.16 | 55.78 | 7.96 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | (円) | - | 21.54 | - | 27.94 | 55.41 | - |
自己資本比率 | (%) | 71.5 | 60.2 | 77.6 | 70.5 | 66.7 | 70.9 |
自己資本利益率 | (%) | △4.7 | 8.6 | △15.8 | 11.6 | 19.4 | 2.5 |
株価収益率 | (倍) | △82.6 | 39.4 | △25.7 | 68.8 | 38.4 | 312.8 |
配当性向 | (%) | - | - | - | 17.8 | 14.3 | 100.5 |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | - | △73,549 | 479,401 | - | - | - |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | - | △134,265 | △19,162 | - | - | - |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | - | 160,031 | △240,050 | - | - | - |
現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | - | 204,957 | 425,146 | - | - | - |
従業員数 | (人) | 103 | 107 | 112 | 136 | 147 | 162 |
(外、平均臨時雇用者数) | (6) | (8) | (13) | (9) | (8) | (8) | |
株主総利回り | (%) | 186.6 | 166.3 | 195.1 | 377.6 | 419.6 | 488.5 |
(比較指標:東証マザーズ指数) | (%) | (114.6) | (133.0) | (131.6) | (154.0) | (142.1) | (116.6) |
最高株価 | (円) | 1,533 | 1,346 | 1,472 | 2,098 | 3,145 | 2,500 |
最低株価 | (円) | 428 | 620 | 800 | 989 | 1,432 | 1,220 |
2.第34期および第36期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため、第39期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3.第34期、第37期、第38期および第39期は連結財務諸表を作成しているため、持分法を適用した場合の投資利益、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フローおよび現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。
4.第35期および第36期の持分法を適用した場合の投資利益は、関連会社の損益等に重要性が乏しいため、記載しておりません。
5.第36期は、決算期変更により2016年4月1日から2016年6月30日までの3カ月間となっております。
6.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を当事業年度の期首から適用しており、前事業年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
7.最高株価および最低株価は東京証券取引所マザーズ市場におけるものであります。
8.記載金額は、千円未満を四捨五入して記載しております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E21553] S100H159)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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