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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100IAWQ

有価証券報告書抜粋 株式会社テラプローブ 連結経営指標等 (2019年12月期)


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回次第10期第11期第12期第13期第14期第15期
決算年月2015年3月2016年3月2017年3月2017年12月2018年12月2019年12月
売上高(千円)21,320,91422,750,90518,899,83817,961,36221,739,67316,908,448
経常利益又は
経常損失(△)
(千円)1,306,0152,555,3912,539,8761,790,7721,539,682△393,362
親会社株主に帰属する
当期純利益又は
親会社株主に帰属する
当期純損失(△)
(千円)△477,337465,9091,242,931334,6621,038,594△243,432
包括利益(千円)772,360215,5382,630,7221,526,6241,219,524△99,924
純資産額(千円)23,591,89223,653,77227,221,64629,164,40630,914,05530,250,051
総資産額(千円)35,324,68935,834,11346,317,08154,221,15862,799,73556,927,924
1株当たり純資産額(円)2,193.962,200.082,366.552,426.412,501.402,518.48
1株当たり当期純利益
金額又は1株当たり
当期純損失金額(△)
(円)△51.4250.19133.9036.05111.89△26.66
潜在株式調整後
1株当たり
当期純利益金額
(円)------
自己資本比率(%)57.757.047.441.537.040.2
自己資本利益率(%)-2.35.91.54.5-
株価収益率(倍)-15.8011.6534.235.97-
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)6,249,2476,637,3886,556,6496,962,2748,529,4505,872,160
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△6,608,185△7,112,139△11,749,235△12,157,844△13,748,251△4,797,724
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△783,745772,7267,602,2704,503,0387,138,944△3,166,916
現金及び現金同等物の
期末残高
(千円)6,880,0137,073,6049,542,5998,910,55110,722,8028,628,748
従業員数
(外、平均臨時雇用者数)
(人)618605718835797776
(104)(135)(189)(289)(317)(306)

(注) 1.売上高には消費税等は含まれておりません。
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3.第10期及び第15期の自己資本利益率については、親会社株主に帰属する当期純損失であるため記載しておりません。
4.第10期及び第15期の株価収益率については、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
5.第10期は、特別損失として事業構造改善費用等を計上した結果、親会社株主に帰属する当期純損失となりました。
6.2017年6月29日開催の第12期定時株主総会決議により、決算期を3月31日から12月31日に変更しました。従って、第13期は2017年4月1日から2017年12月31日の9ヶ月間となっております。
7.第13期において、企業結合に係る暫定的な会計処理の確定を行っており、第12期の関連する主要な経営指標等について、暫定的な会計処理の確定の内容を反映させております。
8.第14期より、設備賃貸料の計上方法を変更したため、第10期から第13期までの売上高について、当該表示方法の変更を反映した組替え後の数値を記載しております。
9.第14期より、「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)を早期適用したため、第13期については遡及適用後の数値を記載しております。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E24994] S100IAWQ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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