東海ソフト株式会社 提出会社の経営指標等 (2025年5月期)

回次		第52期	第53期	第54期	第55期	第56期
決算年月		2021年5月	2022年5月	2023年5月	2024年5月	2025年5月
売上高	(千円)	6,676,935	7,303,586	7,718,492	8,738,542	9,787,514
経常利益	(千円)	515,286	658,582	863,169	1,006,360	1,159,499
当期純利益	(千円)	402,795	442,789	623,762	736,310	848,337
資本金	(千円)	826,583	826,583	826,583	826,583	826,583
発行済株式総数	(株)	4,920,300	4,920,300	4,920,300	4,920,300	4,920,300
純資産額	(千円)	3,781,274	4,082,432	4,696,924	5,305,529	5,969,978
総資産額	(千円)	7,274,448	7,811,447	7,786,201	8,391,959	10,204,350
1株当たり純資産額	(円)	768.54	860.51	986.51	1,112.02	1,247.55
1株当たり配当額	(円)	15	16	30	47	55
(うち1株当たり中間配当額)		(-)	(-)	(-)	(-)	(-)
1株当たり当期純利益	(円)	81.86	90.26	131.13	154.43	177.46
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益	(円)	-	-	-	-	-
自己資本比率	(%)	51.98	52.26	60.32	63.22	58.50
自己資本利益率	(%)	11.11	11.26	14.21	14.72	15.05
株価収益率	(倍)	16.00	11.49	7.60	8.44	8.74
配当性向	(%)	18.32	17.73	22.88	30.43	30.99
営業活動による キャッシュ・フロー	(千円)	△160,036	1,226,824	12,716	737,053	-
投資活動による キャッシュ・フロー	(千円)	△2,545,283	△74,050	△33,534	△36,958	-
財務活動による キャッシュ・フロー	(千円)	1,761,006	△564,027	△385,389	△476,329	-
現金及び現金同等物の期末残高	(千円)	1,293,010	1,881,756	1,475,549	1,699,315	-
従業員数	(人)	523	537	543	565	579
(外、平均臨時雇用者数)		(-)	(-)	(-)	(-)	(-)
株主総利回り	(%)	97.4	78.5	77.7	103.8	126.0
(比較指標:配当込みTOPIX)	(%)	(125.6)	(127.9)	(146.4)	(195.0)	(201.9)
最高株価	(円)	1,753	1,583	1,097	1,498	1,715
最低株価	(円)	1,026	833	882	991	955

(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.第56期より連結財務諸表を作成しているため、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。
3.従業員数は就業人員数であり、契約社員を含み、当社から社外への出向者を除いております。なお、臨時従業員数はその総数が従業員の総数の100分の10未満であるため、記載を省略しております。
4.株主総利回り及び比較指標については、第51期の事業年度末の株価及び株価指数を分母として算定しております。

5.第52期の最高株価及び最低株価は、東京証券取引所市場第一部におけるものであります。第53期の最高株価及び最低株価は、当社は2022年4月4日付での東京証券取引所スタンダード市場及び名古屋証券取引所プレミア市場に市場移行していますが、最高株価は東京証券取引所市場第一部、最低株価は東京証券取引所市場第一部におけるものであります。
6. 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第53期の期首から適用しており、53期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
7.「法人税等、住民税等及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しており、前事業年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡った適用した後の指標等となっております。なお、2022年改正会計基準については第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いを適用しております。この結果、当事業年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。