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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100XH6J (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 トビラシステムズ株式会社 提出会社の経営指標等 (2025年10月期)


メニュー沿革

回次第15期第16期第17期第18期第19期
決算年月2021年10月2022年10月2023年10月2024年10月2025年10月
売上高(千円)1,424,6561,681,7152,061,2112,405,8852,805,366
経常利益(千円)577,980532,225679,248829,589907,160
当期純利益(千円)386,047322,027517,733601,854625,676
持分法を適用した
場合の投資利益
(千円)--7,7164,9888,729
資本金(千円)315,391331,917332,358332,929333,782
発行済株式総数(株)10,479,90010,623,60010,629,60010,635,60010,644,000
純資産額(千円)1,489,0081,710,7922,136,8372,441,3292,595,254
総資産額(千円)2,170,0162,667,1773,646,9024,355,6345,381,299
1株当たり純資産額(円)143.30162.54202.39234.33256.92
1株当たり配当額
(1株当たり中間配当額)
(円)12.9010.6017.0020.0021.30
(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益金額(円)37.2530.6849.0957.7761.59
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益金額
(円)36.4730.4048.7557.4161.21
自己資本比率(%)68.664.158.656.048.2
自己資本利益率(%)27.220.126.926.324.8
株価収益率(倍)30.231.716.712.815.1
配当性向(%)34.634.634.634.634.6
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)491,922641,6801,220,9581,305,8891,752,043
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△652,300△188,738△91,470△78,339△1,383,522
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)45,801△162,910△160,645△416,498△549,300
現金及び現金同等物の
期末残高
(千円)1,145,7321,435,7642,404,6073,215,6583,034,879
従業員数
〔外、平均臨時雇用者数〕
(名)59587183114
〔16〕〔24〕〔24〕〔21〕〔20〕
株主総利回り(%)74.965.656.852.766.7
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(129.4)(128.1)(153.5)(187.9)(238.0)
最高株価(円)1,7601,1781,2159991,341
最低株価(円)1,090665766599716

(注) 1.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.持分法を適用した場合の投資利益については、第15期については関連会社が存在しないため記載しておりません。第16期においては、持分法の対象となる関連会社は存在するものの、投資損益の発生がないため、記載しておりません。

3.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数(契約社員、パート・アルバイト、人材会社からの派遣社員を含む。)については、〔 〕内に年間の平均雇用人員数を外数で記載しております。
4.最高・最低株価は、2022年4月4日以降は東京証券取引所プライム市場、2023年10月20日以降は東京証券取引所スタンダード市場における株価を記載しております。
5.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第16期の期首から適用しており、第16期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。


沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E34814] S100XH6J)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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