有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100IADM (EDINETへの外部リンク)
メック株式会社 連結経営指標等 (2019年12月期)
回次 | 第47期 | 第48期 | 第49期 | 第50期 | 第51期 | |
決算年月 | 2016年3月 | 2017年3月 | 2017年12月 | 2018年12月 | 2019年12月 | |
売上高 | (千円) | 9,078,197 | 9,259,839 | 9,641,783 | 11,328,766 | 10,865,978 |
経常利益 | (千円) | 2,207,938 | 1,888,283 | 2,063,185 | 2,236,743 | 1,722,350 |
親会社株主に帰属する 当期純利益 | (千円) | 1,514,709 | 1,642,538 | 1,567,618 | 1,778,214 | 1,236,410 |
包括利益 | (千円) | 1,123,831 | 1,477,499 | 1,863,466 | 1,307,462 | 1,414,556 |
純資産額 | (千円) | 12,250,452 | 13,110,372 | 14,587,695 | 15,166,369 | 16,091,998 |
総資産額 | (千円) | 15,518,681 | 17,797,684 | 18,985,117 | 18,601,471 | 19,991,839 |
1株当たり純資産額 | (円) | 632.41 | 683.86 | 760.92 | 799.46 | 847.94 |
1株当たり当期純利益 | (円) | 76.26 | 84.86 | 81.77 | 92.85 | 65.16 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | ― | ― | ― | - | - |
自己資本比率 | (%) | 78.9 | 73.7 | 76.8 | 81.5 | 80.5 |
自己資本利益率 | (%) | 12.5 | 13.0 | 11.3 | 12.0 | 7.9 |
株価収益率 | (倍) | 11.37 | 15.01 | 28.78 | 11.53 | 23.22 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 1,796,874 | 1,633,405 | 1,591,567 | 1,928,626 | 2,162,110 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △1,372,331 | △2,461,701 | △832,798 | △706,875 | △1,190,597 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △912,315 | 1,128,065 | △885,107 | △1,228,487 | △632,944 |
現金及び現金同等物の 期末残高 | (千円) | 3,422,876 | 3,723,350 | 3,664,524 | 3,599,791 | 3,952,107 |
従業員数 | (名) | 320 | 342 | 354 | 378 | 397 |
(注) 1 売上高には消費税等は含まれておりません。
2 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式がないため記載しておりません。
3 1株当たり純資産額の算定において、「取締役向け株式交付信託口」および「執行役員向け株式交付信託口」が所有する当社株式を自己株式として処理していることから、当該株式を控除対象の自己株式に含めて期末の株式数を算出しております。また、1株当たり当期純利益の算定においても、期中平均株式数は当該株式を控除対象の自己株式に含めて算出しております。
4 第49期は、決算期変更により2017年4月1日から2017年12月31日までの9ヶ月間となっております。
なお、連結対象期間については、当社は2017年4月1日から2017年12月31日までの9ヶ月間、海外連結子会社は2017年1月1日から2017年12月31日までの12ヶ月間となっております。
5 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第51期の期首から適用しており、第47期より第50期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01054] S100IADM)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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