有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100IC3U (EDINETへの外部リンク)
株式会社メドレックス 連結経営指標等 (2019年12月期)
回次 | 第14期 | 第15期 | 第16期 | 第17期 | 第18期 | |
決算年月 | 2015年12月 | 2016年12月 | 2017年12月 | 2018年12月 | 2019年12月 | |
売上高 | (千円) | 37,612 | 22,341 | 198,212 | 8,397 | 169,860 |
経常損失(△) | (千円) | △990,964 | △1,301,288 | △988,860 | △1,285,042 | △1,633,265 |
親会社株主に帰属する 当期純損失(△) | (千円) | △878,366 | △1,259,081 | △884,387 | △1,267,686 | △1,616,314 |
包括利益 | (千円) | △873,998 | △1,275,333 | △881,645 | △1,267,476 | △1,617,679 |
純資産額 | (千円) | 2,772,484 | 2,506,512 | 2,034,061 | 2,130,605 | 1,920,828 |
総資産額 | (千円) | 2,977,853 | 3,079,089 | 2,133,117 | 2,311,475 | 2,047,663 |
1株当たり純資産額 | (円) | 396.79 | 285.52 | 218.72 | 203.19 | 136.46 |
1株当たり当期純損失(△) | (円) | △131.21 | △155.48 | △103.16 | △126.77 | △134.32 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | ― | ― | ― | ― | ― |
自己資本比率 | (%) | 91.8 | 79.0 | 91.1 | 89.8 | 91.4 |
自己資本利益率 | (%) | ― | ― | ― | ― | ― |
株価収益率 | (倍) | ― | ― | ― | ― | ― |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △789,060 | △1,215,001 | △854,320 | △1,260,847 | △1,546,956 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △43,641 | 410,006 | △661,486 | 568,539 | △252,341 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 113,650 | 1,385,931 | ― | 1,362,170 | 1,414,524 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (千円) | 2,062,858 | 2,639,936 | 1,126,794 | 1,796,871 | 1,410,791 |
従業員数 | (名) | 25 | 24 | 23 | 28 | 26 |
(注) 1. 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2. 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
3. 自己資本利益率については、親会社株主に帰属する当期純損失を計上しているため記載しておりません。
4. 株価収益率については、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
5. 第14期において、新株予約権の権利行使により200,000株の新株発行を行っております。
6. 第15期において、新株予約権の権利行使により1,400,000株、転換社債型新株予約権付社債の転換により225,000株の新株発行を行っております。
7. 第16期において、転換社債型新株予約権付社債の転換により375,000株の新株発行を行っております。
8. 第17期において、新株予約権の行使により1,324,400株の新株発行を行っております。
9. 第18期において、第三者割当による新株発行により180,000株、新株予約権の行使により3,320,000株の新株発行を行っております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E27208] S100IC3U)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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