日本特殊陶業株式会社 研究開発活動 (2020年3月期)

当社グループにおける研究開発活動は、企業理念に立脚し、最善の技術と蓄積した経験を活かした新たな価値の創造に向けて行われています。その活動の主体は、本社機構である技術開発本部及び各事業部技術部門で行っており、国内外の学会・協会への積極的な参画、大学・公的研究機関との共同研究等により最新技術を入手・導入することでレベルアップを図っています。
なお、当連結会計年度における研究開発に係る費用は総額28,315百万円ですが、当該金額には既存製品の改良、応用研究等に関する費用及び無形資産に計上された開発費が含まれています。連結損益計算書に計上している「研究開発費」は6,249百万円です。なお、当該研究開発費については、資産計上した開発費に係る償却費は含めていません。
セグメントごとの研究開発活動は次のとおりです。

自動車エンジンの開発は、環境への配慮とそれに伴う低燃費・低エミッションの規制に対応すべく加速的に進化しており、自動車メーカー各社は、エンジンの小排気量化・直噴化・過給化・希薄燃焼化・バイオエタノール等の多種燃料対応化等燃費向上に向けた技術開発を積極的に進めています。当社はそれに応えるべく、スパークプラグの分野では耐熱性・耐電圧性・着火性を高めるとともに、より一層の小径・長尺化を推し進め、材料開発から製品設計、製造方法まで一貫して開発を行っています。当連結会計年度においては、エンジンの燃焼速度を高速化し燃費向上に貢献することを目的とした新たなスパークプラグの開発を進めています。
センサの分野では、環境保全の見地から益々厳しくなる排気ガス規制に対応すべく、高温、熱衝撃、振動、被水等の環境耐久性向上及び省エネ、省資源タイプのセンサの開発を行っています。当連結会計年度においては、2輪向け酸素センサの性能改善のほか、4輪向け酸素センサの最新製品の開発を進めました。また、新規センサの分野では、自動車業界で培ったコア技術を応用し、非自動車への事業領域の拡大を進めています。
また、 プラグやセンサ本体の開発にとどまらず、当社補修用プラグの販売ルートで拡販可能なNGKブランドイグニッションコイルをはじめとした各種新規市販商品の開発を行っています。
なお、当セグメントに係る「研究開発費」の金額は、565百万円です。

半導体関連
半導体関連では、車載や通信関連、CMOS用セラミックパッケージ、半導体検査装置に使用される大型プローブカード用基板等、幅広い製品の開発を行っています。当連結会計年度においては、自動運転化に伴うLiDAR用セラミックパッケージ、5G化に伴う通信用途セラミックパッケージ、5Gアンテナモジュールの開発を行いました。
なお、当セグメントに係る「研究開発費」の金額は、2,040百万円です。

セラミック関連
機械工具の分野では、自動車部品、圧延ロール、航空機や発電機のエンジン、電子機器、医療用ネジ等に用いられる切削工具の開発を行っています。当連結会計年度においては、ギヤやシャフトなどの焼入鋼や高硬度鋼を高速、高能率に加工できる工具の新材種開発および、ニッケル系超耐熱合金加工用の工具材種の拡充を行いました。産業用セラミックの分野では、半導体製造装置用部品や、超音波振動子等の開発・製品化を行っています。当連結会計年度においては、半導体製造装置用部品における製品の性能向上に取り組んだほか、超音波振動子等において、環境・エネルギー分野、医療分野への新しい用途での製品化を進めています。
なお、当セグメントに係る「研究開発費」の金額は、2,282百万円です。

その他の分野では、エネルギークリーン化への対応として期待の大きなテーマである燃料電池関連の開発にも取り組んでいます。現在、独自の機能性セラミックスの材料技術とプロセス技術を活かし、高効率でクリーンな発電システムとして期待される固体酸化物形燃料電池(SOFC)の開発を進めております。当連結会計年度においては、森村グループ4社による合弁会社「森村SОFCテクノロジー株式会社」を設立し、製品の実用化に取り組んだ他、円筒セルスタックの量産・販売に向けて三菱日立パワーシステムズ株式会社との合弁会社「CECYLLS株式会社」を設立しました。また、医療分野では人工骨・手術用機器、在宅医療用酸素濃縮装置の開発を行っていることに加え、産業技術総合研究所との連携ラボ(日本特殊陶業-産業技術総合研究所 ヘルスケア・マテリアル連携ラボ)において、抗体医薬品等に向けた抗体精製カラム用粒子等、将来に向けた次世代品の開発を進めています。その他、新規事業領域として蓄電池は次世代自動車や家庭用蓄電池のみならず、IoTなどスマート社会進展におけるキーデバイスの一つであり、既存のリチウムイオン電池に対して、より安全で小型化が期待できる全固体電池の開発に取り組んでいます。
なお、当セグメントに係る「研究開発費」の金額は、1,361百万円です。