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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100J0H5 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 ノリタケ株式会社 沿革 (2020年3月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

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当社と重要な連結子会社等の沿革の概要は次のとおりであります。
1904年1月優れた輸出用陶磁器の製造をもって、わが国貿易に寄与すべく森村市左衛門、大倉孫兵衛、廣瀬實榮らが日本陶器合名会社を創立
1907年3月自家用研削砥石の製造開始
1914年6月ディナープレートの製造に成功し、わが国最初のディナーセット完成
1916年3月国内販売会社として合名会社日陶商会(株式会社ノリタケテーブルウェア・食器販売)を設立
1917年5月衛生陶器部門分離(現、TOTO株式会社)
1917年7月合名会社を株式会社に改組するため日本陶器株式会社を設立し、同年12月これを存続会社として日本陶器合名会社を吸収合併
1919年5月碍子部門分離(現、日本碍子株式会社)
1932年3月ボーンチャイナ製造開始
1939年11月工業用研削砥石の本格的製造開始
1943年12月磁器製造停止、研削砥石へ全面転換
1945年9月磁器製造再開
1947年11月米国にNoritake Co., Inc.(当社製品販売)を設立(現、連結子会社)
1949年5月東京・大阪・名古屋証券取引所の市場第一部に上場(大阪証券取引所は2004年7月上場廃止)
1950年4月札幌証券取引所に上場(2004年7月上場廃止)
1958年4月ノリタケ研削砥石販売株式会社(現、株式会社ゼンノリタケ・工業機材製品販売)を設立(現、連結子会社)
1960年8月神守工場操業開始(レジノイド砥石製造)
1962年7月ノリタケマシン株式会社(研削機械製造)を設立
1967年5月株式会社ノリタケ伊万里(食器製造)を設立
1968年10月株式会社ノリタケ九陶(食器製造)操業開始
1971年7月株式会社ノリタケエンジニアリング(濾過装置製造)を設立
1972年8月スリランカにLanka Porcelain (Private) Limited(現、Noritake Lanka Porcelain (Private) Limited・食器製造)を設立(現、連結子会社)
1973年8月ノリタケダイヤ株式会社(株式会社ノリタケスーパーアブレーシブ・ダイヤモンド工具製造販売)を設立
1974年9月伊勢電子工業株式会社(現、ノリタケ伊勢電子株式会社・電子部品製造販売)へ経営参加(現、連結子会社)
1979年8月ノリタケ機材株式会社(電子材料等製造販売)を設立
1981年4月株式会社ノリタケカンパニーリミテドに商号変更
1985年6月日東石膏株式会社(石膏製品製造)を吸収合併
1989年10月三好セラミックス株式会社(株式会社ノリタケセラミックス・ファインセラミックス製造販売)を設立
1998年12月日本コーテッドアブレーシブ株式会社(現、株式会社ノリタケコーテッドアブレーシブ・研磨布紙製造販売)を子会社化(現、連結子会社)
2000年4月株式会社ノリタケ九陶は株式会社ノリタケ伊万里を合併し、日本陶器株式会社に商号変更
2001年4月ノリタケマシン株式会社は株式会社ノリタケエンジニアリングを合併し、株式会社ノリタケマシンエンジニアリング(株式会社ノリタケエンジニアリング・化工装置、濾過装置、研削機械、乾燥炉、焼成炉の製造販売)に商号変更
2001年7月共立マテリアル株式会社(セラミック原料・電子部材の製造販売)の株式を追加取得し、子会社化(現、連結子会社)
2002年4月株式会社ノリタケボンデッドアブレーシブ(研削砥石製造販売)を設立
2009年7月日本レヂボン株式会社(研削・研磨砥石、研磨材の製造販売)の株式を追加取得し、関連会社化(現、連結子会社)
2009年10月株式会社ノリタケエンジニアリング、日本陶器株式会社、株式会社ノリタケテーブルウェア及び東京砥石株式会社を吸収合併
2010年4月ノリタケ機材株式会社及び株式会社ノリタケセラミックスを吸収合併
2011年4月株式会社ノリタケボンデッドアブレーシブ及び株式会社ノリタケスーパーアブレーシブを吸収合併
2012年8月共立マテリアル株式会社を株式交換により完全子会社化
2014年12月
2018年4月		日本レヂボン株式会社の株式を公開買付けにより追加取得し、連結子会社化
日本フレキ産業株式会社の株式を追加取得し、完全子会社化
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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01139] S100J0H5)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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