株式会社ブロードリーフ 連結経営指標等 (2019年12月期)

回次		国際会計基準
		第7期	第8期	第9期	第10期	第11期
決算年月		2015年12月	2016年12月	2017年12月	2018年12月	2019年12月
売上収益	(千円)	16,785,914	16,760,167	18,194,991	21,285,103	22,585,813
税引前利益	(千円)	3,058,700	2,921,326	2,989,455	4,105,244	4,485,602
親会社の所有者に 帰属する当期利益	(千円)	1,984,713	1,875,536	1,932,104	2,655,622	3,092,992
親会社の所有者に帰属する当期包括利益	(千円)	1,971,759	1,876,383	1,951,542	2,712,759	3,057,651
親会社の所有者に 帰属する持分	(千円)	19,914,674	19,159,187	19,737,424	21,033,424	23,216,929
総資産額	(千円)	26,120,335	25,321,970	28,062,930	29,412,881	31,688,562
1株当たり親会社 所有者帰属持分	(円)	411.40	425.67	222.90	240.91	265.56
基本的1株当たり 当期利益	(円)	40.01	39.47	21.81	30.36	35.40
希薄化後1株当たり当期利益	(円)	39.99	39.45	21.80	30.15	34.95
親会社所有者帰属 持分比率	(%)	76.2	75.7	70.3	71.5	73.3
親会社所有者帰属 持分当期利益率	(%)	9.7	9.6	9.9	13.0	14.0
株価収益率	(倍)	14.9	16.0	24.0	17.6	18.8
営業活動による キャッシュ・フロー	(千円)	599,518	3,141,976	2,557,778	4,566,291	3,762,157
投資活動による キャッシュ・フロー	(千円)	△801,507	△684,043	△2,072,263	△2,496,013	△3,989,710
財務活動による キャッシュ・フロー	(千円)	△1,875,722	△3,323,856	△2,250,582	△2,408,710	△2,365,706
現金及び現金同等物の期末残高	(千円)	8,628,510	7,738,206	5,970,318	5,626,723	3,033,768
従業員数	(人)	794	772	928	921	943

(注)1.第8期より国際会計基準(以下「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しております。
2.売上収益には、消費税等は含まれておりません。
3.第8期において普通株式1株につき2株の株式分割を行いましたが、第7期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり親会社所有者帰属持分、基本的1株当たり当期利益及び希薄化後1株当たり当期利益を算定しております。
4.第10期において普通株式1株につき2株の株式分割を行いましたが、第9期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり親会社所有者帰属持分、基本的1株当たり当期利益及び希薄化後1株当たり当期利益を算定しております。

回次		日本基準
		第7期	第8期
決算年月		2015年12月	2016年12月
売上高	(千円)	16,834,117	16,855,182
経常利益	(千円)	2,434,081	2,138,014
親会社株主に帰属 する当期純利益	(千円)	1,192,586	1,217,502
包括利益	(千円)	1,210,979	1,214,596
純資産額	(千円)	19,245,748	17,821,401
総資産額	(千円)	25,439,769	23,989,346
1株当たり純資産額	(円)	396.97	395.79
1株当たり当期 純利益	(円)	24.04	25.62
潜在株式調整後1株当たり当期純利益	(円)	24.03	25.61
自己資本比率	(%)	75.5	74.3
自己資本利益率	(%)	5.9	6.6
株価収益率	(倍)	24.8	24.7
営業活動による キャッシュ・フロー	(千円)	601,251	3,135,639
投資活動による キャッシュ・フロー	(千円)	△801,275	△684,042
財務活動による キャッシュ・フロー	(千円)	△1,877,685	△3,317,520
現金及び現金同等物の期末残高	(千円)	8,628,509	7,738,205
従業員数	(人)	794	772

(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.第8期において普通株式1株につき2株の株式分割を行いましたが、第7期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。
3.第7期及び第8期の日本基準に基づく連結財務諸表につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。