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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100JXTA (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社エターナルホスピタリティグループ 提出会社の経営指標等 (2020年7月期)


メニュー沿革

回次第30期第31期第32期第33期第34期
決算年月2016年7月2017年7月2018年7月2019年7月2020年7月
売上高(千円)24,509,56929,336,59733,978,02735,847,69127,539,624
経常利益(千円)1,547,4191,426,4061,613,4551,145,178955,706
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)981,723967,555662,186△286,112△763,329
持分法を適用した場合の投資利益(千円)-----
資本金(千円)1,488,6851,491,8291,491,8291,491,8291,491,829
発行済株式総数(株)11,583,30011,622,30011,622,30011,622,30011,622,300
純資産額(千円)5,542,2206,333,5926,902,8016,523,6235,667,259
総資産額(千円)12,477,12315,942,07418,789,32817,127,53919,953,267
1株当たり純資産額(円)478.47546.58595.71562.98489.08
1株当たり配当額(円)6.008.008.008.004.00
(うち1株当たり中間配当額)(2.00)(4.00)(4.00)(4.00)(4.00)
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)(円)85.7583.5557.15△24.69△65.88
潜在株式調整後1株当たり
当期純利益
(円)84.53----
自己資本比率(%)44.439.736.738.128.4
自己資本利益率(%)19.416.310.0△4.3△12.5
株価収益率(倍)22.430.942.6--
配当性向(%)7.09.614.0--
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)2,412,4513,000,5633,306,5402,171,569△191,136
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△2,476,004△2,394,338△3,460,791△1,331,066△247,909
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△1,021,983480,911△87,355△1,143,9044,986,379
現金及び現金同等物の期末残高(千円)3,648,6174,735,7534,494,1464,190,7448,738,077
従業員数(人)601700827861854
(外、平均臨時雇用者数)(2,812)(3,101)(3,691)(3,745)(2,599)
株主総利回り(%)78.5105.499.887.851.8
(比較指標:TOPIX(配当込み))(%)(81.4)(101.8)(112.6)(102.9)(100.9)
最高株価(円)2,8282,9953,9652,5242,698
最低株価(円)1,7751,7642,1311,4781,190

(注)1.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.売上高には、消費税等は含まれておりません。
3.持分法を適用した場合の投資利益については関連会社が存在しないため記載しておりません。
4.第31期及び第32期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。第33期及び第34期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また潜在株式が存在しないため記載しておりません。
5.最高・最低株価は、東京証券取引所(市場第一部)におけるものであります。
6.第33期、第34期の株価収益率及び配当性向については当期純損失であるため記載しておりません。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E30699] S100JXTA)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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