有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100JXTA (EDINETへの外部リンク)
株式会社エターナルホスピタリティグループ 沿革 (2020年7月期)
当社は、1985年5月に大阪府東大阪市において、当社代表取締役社長大倉忠司が個人事業として焼鳥屋「鳥貴族」(「鳥貴族」1号店である「鳥貴族俊徳店」)を開店したことに始まります。
店舗展開に備え1986年9月に株式会社イターナルサービス(資本金4,000千円)に法人改組し、2009年8月に商号を株式会社鳥貴族に変更しております。
店舗展開に備え1986年9月に株式会社イターナルサービス(資本金4,000千円)に法人改組し、2009年8月に商号を株式会社鳥貴族に変更しております。
年月 | 事項 |
1986年9月 | 大阪府東大阪市に株式会社イターナルサービスを設立 |
1991年11月 | 加盟店1号店「鳥貴族長瀬店」を大阪府東大阪市にオープン |
1995年7月 | 居酒屋業態より撤退し、「鳥貴族」単一業態に集中 |
1997年9月 | 本社を大阪市東成区東中本に移転 |
1998年6月 | 10号店となる「鳥貴族千躰店」を大阪市住吉区にオープン |
2002年7月 | 兵庫県1号店「鳥貴族阪神深江店」を神戸市東灘区にオープン |
2003年9月 | 大阪市中央区道頓堀に「鳥貴族道頓堀店」をオープン |
2004年8月 | 本社を大阪市浪速区桜川に移転 |
2005年2月 | 東京都杉並区高円寺北3丁目に東京事務所開設 |
2005年5月 | 関東圏1号店「鳥貴族中野北口店」を東京都中野区にオープン |
2005年8月 | 50号店となる「鳥貴族ナンバ店」を大阪市中央区にオープン |
2007年5月 | 京都府1号店「鳥貴族西大路店」を京都市南区にオープン |
2007年11月 | 奈良県1号店「鳥貴族新大宮店」を奈良県奈良市にオープン |
2007年11月 | 100号店となる「鳥貴族平野加美東店」を大阪市平野区にオープン |
2008年9月 | 東京事務所を東京都杉並区高円寺北2丁目に移転 |
2009年4月 | 名古屋市中区に東海事務所開設 |
2009年4月 | 東海圏1号店「鳥貴族錦三袋町通り店」を名古屋市中区にオープン |
2009年8月 | 商号を株式会社鳥貴族に変更 |
2010年7月 | 東京事務所を東京都杉並区高円寺北2丁目内に移転 |
2010年10月 | 神奈川県1号店「鳥貴族相模原店」を神奈川県相模原市にオープン |
2010年10月 | 本社を大阪市浪速区桜川から大阪市浪速区立葉に移転し、同所に焼鳥タレ製造工場を開設 |
2010年10月 | 200号店となる「鳥貴族池袋サンシャイン通り店」を東京都豊島区にオープン |
2011年8月 | 埼玉県1号店「鳥貴族川口店」を埼玉県川口市にオープン |
2012年5月 | 滋賀県1号店「鳥貴族石山店」を滋賀県大津市にオープン |
2012年6月 | 300号店となる「鳥貴族名駅東口店」を名古屋市中村区にオープン |
2013年10月 | 東京事務所を東京都杉並区天沼に移転 |
2014年7月 | 東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場 |
2014年12月 | 400号店となる「鳥貴族新宿区役所通り店」を東京都新宿区にオープン |
2015年7月 | 東京証券取引所市場第二部に市場変更 |
2016年4月 | 東京証券取引所市場第一部銘柄に指定 |
2016年4月 | 岐阜県1号店「鳥貴族岐阜羽島店」を岐阜県羽島市にオープン |
2016年7月 | 500号店となる「鳥貴族目黒西口店」を東京都目黒区にオープン |
2017年3月 | 静岡県1号店「鳥貴族浜松有楽街店」を静岡県浜松市にオープン |
2017年7月 | 三重県1号店「鳥貴族四日市店」を三重県四日市市にオープン |
2017年11月 | 600号店となる「鳥貴族府中北口店」を東京都府中市にオープン |
2018年7月 | 和歌山県1号店「鳥貴族和歌山駅前店」を和歌山県和歌山市にオープン |
2019年4月 2020年6月 | 茨城県1号店「鳥貴族取手店」を茨城県取手市にオープン 大阪市旭区に小規模業態である「鳥貴族大倉家」をオープン |
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E30699] S100JXTA)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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