有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100IZGH (EDINETへの外部リンク)
丸一鋼管株式会社 連結経営指標等 (2020年3月期)
回次 | 第82期 | 第83期 | 第84期 | 第85期 | 第86期 | |
決算年月 | 2016年3月 | 2017年3月 | 2018年3月 | 2019年3月 | 2020年3月 | |
売上高 | (百万円) | 144,968 | 137,277 | 156,266 | 167,437 | 154,926 |
経常利益 | (百万円) | 18,944 | 26,192 | 22,986 | 21,634 | 17,104 |
親会社株主に帰属する 当期純利益 | (百万円) | 11,184 | 17,715 | 15,777 | 14,253 | 6,354 |
包括利益 | (百万円) | 65 | 23,879 | 17,166 | 12,422 | △406 |
純資産額 | (百万円) | 241,878 | 259,223 | 269,305 | 274,935 | 267,282 |
総資産額 | (百万円) | 294,871 | 306,453 | 315,696 | 321,019 | 310,120 |
1株当たり純資産額 | (円) | 2,806.07 | 3,006.58 | 3,125.75 | 3,189.44 | 3,108.63 |
1株当たり当期純利益金額 | (円) | 133.71 | 214.09 | 190.67 | 172.25 | 76.79 |
潜在株式調整後1株当たり 当期純利益金額 | (円) | 133.58 | 213.89 | 190.47 | 172.06 | 76.70 |
自己資本比率 | (%) | 78.7 | 81.2 | 81.9 | 82.2 | 83.0 |
自己資本利益率 | (%) | 4.7 | 7.4 | 6.2 | 5.5 | 2.4 |
株価収益率 | (倍) | 23.1 | 14.8 | 17.1 | 18.7 | 33.8 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 23,113 | 21,785 | 14,832 | 15,663 | 29,739 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △1,708 | △4,343 | △11,095 | △7,589 | △2,690 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △16,638 | △10,790 | △9,583 | △6,007 | △11,337 |
現金及び現金同等物の 期末残高 | (百万円) | 52,605 | 59,196 | 53,231 | 55,096 | 70,732 |
従業員数 | (人) | 1,988 | 1,955 | 1,967 | 1,984 | 1,990 |
(外、平均臨時雇用者数) | (人) | (324) | (397) | (444) | (444) | (407) |
(注) 1.売上高には、消費税等は含まれていません。
2.第84期より1株当たり純資産額の算定に用いられた期末の普通株式の数については、従業員インセンティブ・プラン「株式給付型ESOP」制度の信託財産として、日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社(信託口)が所有している当社株式を控除対象の自己株式に含めて算定しております。
3.第84期より1株当たり当期純利益金額および潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎となる普通株式の期中平均株式数については、従業員インセンティブ・プラン「株式給付型ESOP」制度の信託財産として、日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社(信託口)が所有している当社株式を控除対象の自己株式に含めて算定しております。
4.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号2018年2月16日)を第85期の期首から適用しており、第84期に係る主要な経営指標については、当該会計基準を遡って適用した後の指標等となっております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01253] S100IZGH)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。