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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100L2GE (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 アトラグループ株式会社 提出会社の経営指標等 (2020年12月期)


連結経営指標等メニュー沿革



回次第12期第13期第14期第15期第16期
決算年月2016年12月2017年12月2018年12月2019年12月2020年12月
売上高(千円)3,251,5643,759,1583,314,8502,380,3631,946,558
経常利益又は経常損失(△)(千円)301,387455,475247,57127,463△397,332
当期純利益
又は当期純損失(△)
(千円)148,703301,430391,803△118,736△579,084
持分法を適用した
場合の投資利益
(千円)-----
資本金(千円)556,103556,426558,376563,757565,143
発行済株式総数(株)8,705,6008,728,7008,759,0008,790,1008,889,100
純資産額(千円)1,478,4641,755,2022,009,5861,875,0011,268,935
総資産額(千円)2,796,0003,540,0614,424,8154,280,5584,170,443
1株当たり純資産額(円)169.81200.95229.30213.20142.64
1株当たり配当額
(1株当たり中間配当額)
(円)3.003.503.503.503.50
(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益
又は当期純損失(△)
(円)18.4134.5944.83△13.53△65.52
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)17.0934.0344.11--
自己資本比率(%)52.949.545.443.830.4
自己資本利益率(%)13.018.720.8--
株価収益率(倍)39.420.79.2--
配当性向(%)16.310.17.8--
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△178,169122,895---
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△335,666△537,087---
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)334,641383,741---
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)1,098,6871,068,236---
従業員数
〔外、平均臨時雇用者数〕
(名)9399888888
〔17〕〔17〕〔21〕〔10〕〔8〕
株主総利回り(%)59.158.734.130.626.3
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(100.3)(122.6)(103.0)(121.7)(130.7)
最高株価(円)1,486
□1,395
8061,318633415
最低株価(円)688
□824
580369205155

(注) 1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 第12期及び第13期の持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社が存在しないため、記載しておりません。
3 第14期より連結財務諸表を作成しているため、第14期から第16期までの持分法を適用した場合の投資利益、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。
4 第15期及び第16期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。

5 第15期及び第16期の自己資本利益率、株価収益率及び配当性向については、当期純損失であるため記載しておりません。
6 従業員数は就業人員であり、従業員数欄の〔外書〕は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。なお、臨時従業員とは契約社員(パート社員を含む。)であります。
7 最高株価及び最低株価は、2016年6月23日より東京証券取引所市場第一部におけるものであり、それ以前は東京証券取引所マザーズにおけるものを記載しております。
なお、第12期の最高株価及び最低株価のうち、□印は東京証券取引所マザーズにおける株価であります。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E30998] S100L2GE)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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