株式会社　クボタ 連結経営指標等 (2019年12月期)

回次		国際財務報告基準
		移行日	第128期	第129期	第130期
決算年月		2017年 1月1日	2017年12月	2018年12月	2019年12月
売上高	(百万円)	―	1,751,038	1,850,316	1,920,042
税引前利益	(百万円)	―	214,007	197,230	209,022
親会社の所有者に帰属 する当期利益	(百万円)	―	134,160	138,595	149,061
親会社の所有者に帰属 する当期包括利益	(百万円)	―	148,460	87,544	167,048
親会社の所有者に帰属 する持分	(百万円)	1,193,765	1,291,094	1,339,850	1,442,837
資本合計	(百万円)	1,267,074	1,375,568	1,426,433	1,537,214
総資産額	(百万円)	2,633,780	2,832,364	2,895,655	3,139,318
1株当たり親会社所有者 帰属持分	(円)	962.17	1,046.55	1,087.44	1,182.72
基本的1株当たり親会社の所有者に帰属する 当期利益	(円)	―	108.45	112.44	121.59
希薄化後1株当たり親会社の所有者に帰属する 当期利益	(円)	―	―	112.44	―
親会社所有者帰属 持分比率	(%)	45.3	45.6	46.3	46.0
親会社所有者帰属持分 当期利益率	(%)	―	10.8	10.5	10.7
株価収益率	(倍)	―	20.37	13.89	14.20
営業活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	―	137,185	89,148	82,410
投資活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	―	△45,984	△58,756	△91,470
財務活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	―	△32,575	△27,816	△21,515
現金及び現金同等物の 期末残高	(百万円)	169,416	230,720	229,123	199,665
従業員数	(人)	38,291	39,410	40,202	41,027
(外、平均臨時従業員数)		(―)	(3,031)	(3,004)	(2,880)

(注) 1 第129期より国際財務報告基準(以下「IFRS」)に基づいて連結財務諸表を作成しております。
2 売上高には消費税等は含まれておりません。
3 金額は表示単位未満の端数を四捨五入して表示しております。
4 第128期及び第130期においては、潜在的に希薄化効果のある株式が存在しないため、希薄化後1株当たり親会社の所有者に帰属する当期利益は記載しておりません。

回次		米国基準
		第125期	第126期	第127期	第128期
決算年月		2015年3月	2015年12月	2016年12月	2017年12月
売上高	(百万円)	1,584,265	1,244,775	1,596,091	1,751,535
税金等調整前当期純利益	(百万円)	210,709	169,504	196,971	212,901
当社株主に帰属する当期 純利益	(百万円)	139,534	110,107	132,485	136,445
当期包括利益	(百万円)	228,886	82,060	112,599	166,441
株主資本	(百万円)	1,100,079	1,140,310	1,198,761	1,301,345
純資産額	(百万円)	1,178,466	1,218,558	1,271,925	1,385,435
総資産額	(百万円)	2,472,163	2,532,926	2,670,582	2,853,930
1株当たり株主資本	(円)	883.10	916.28	966.19	1,054.86
1株当たり当社株主に 帰属する当期純利益	(円)	111.68	88.47	106.58	110.30
潜在株式調整後 1株当たり当社株主に 帰属する当期純利益	(円)	―	―	―	―
株主資本比率	(%)	44.5	45.0	44.9	45.6
株主資本利益率	(%)	13.7	9.8	11.3	10.9
株価収益率	(倍)	17.04	21.34	15.65	20.03
営業活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	85,880	197,040	184,978	222,288
投資活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	△117,227	△130,307	△167,525	△130,339
財務活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	47,994	△27,671	11,364	△32,575
現金及び現金同等物の 期末残高	(百万円)	112,428	146,286	169,416	230,720
従業員数	(人)	35,487	36,233	38,291	39,410
(外、平均臨時従業員数)		(3,981)	(3,650)	(3,280)	(3,031)

(注) 1 第128期までの連結財務諸表は米国において一般に認められている会計原則(以下「米国基準」)に基づいて作成されております。
2 売上高には消費税等は含まれておりません。
3 金額は表示単位未満の端数を四捨五入して表示しております。
4 1株当たり当社株主に帰属する当期純利益の欄には「1株当たり当社株主に帰属する当期純利益-基本的」を表示しております。なお、潜在的に希薄化効果のある株式が存在しないため、潜在株式調整後1株当たり当社株主に帰属する当期純利益は記載しておりません。
5 第126期より、当社及び決算日が12月31日以外の国内子会社等の決算日を海外子会社の決算日と同じ12月31日に変更しております。
また、仮決算を行わずに各社の決算日をもって連結していた一部の連結子会社等について、連結決算日をもって連結する方法に変更しております。この変更による影響を反映させるため、過去の連結財務諸表を遡及的に調整しております。
なお、第126期は、決算期変更により2015年4月1日から2015年12月31日までの9ヶ月間となっております。
6 第127期より、債券発行費に関する新会計基準を適用しております。この基準の適用に伴う影響を反映させるため、過去の連結財務諸表を遡及的に調整しております。