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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100OL1S (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 中日本鋳工株式会社 提出会社の経営指標等 (2022年3月期)


メニュー沿革

回次第107期第108期第109期第110期第111期
決算年月2018年3月2019年3月2020年3月2021年3月2022年3月
売上高(千円)4,614,7165,353,9314,681,9874,027,2875,243,453
経常利益又は経常損失(△)(千円)258,20276,68017,597△94,445△12,802
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)363,229109,165△212,4099,342193,849
持分法を適用した場合の
投資利益
(千円)
資本金(千円)1,437,0501,437,0501,437,0501,537,06030,000
発行済株式総数(千株)1,9111,9111,9112,3062,306
純資産額(千円)3,951,9883,646,6563,233,3983,718,5613,702,753
総資産額(千円)8,137,4488,062,4746,980,8869,071,1718,877,675
1株当たり純資産額(円)2,088.671,927.821,709.661,626.391,630.92
1株当たり配当額
(内1株当たり
中間配当額)
(円)
(円)
30.0030.0015.0010.0015.00
(―)(―)(―)(―)(―)
1株当たり当期純利益金額又は当期純損失金額(△)(円)191.9157.70△112.304.5184.94
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益金額
(円)
自己資本比率(%)48.5745.2346.3240.9941.71
自己資本利益率(%)9.722.87△6.170.275.22
株価収益率(倍)5.6112.84△4.93118.086.00
配当性向(%)15.652.0△13.4222.017.7
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)106,16212,837556,813243,484196,570
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△366,975△518,875△9,703△1,474,685△51,802
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)187,852243,608△561,3381,509,849△222,249
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)991,650729,220714,991993,639916,157
従業員数
〔外、平均臨時
雇用者数〕
(名)103139132139147
〔6〕〔11〕〔8〕〔9〕〔4〕
株主総利回り(%)115.283.465.564.370.8
(比較指標:配当込みTOPIX(東証株価指数))(%)(115.9)(110.0)(99.6)(141.5)(144.3)
最高株価(円)1,240
(130)
1,114810555600
最低株価(円)998
(87)
700535490491


(注) 1 持分法を適用した場合の投資利益については、関係会社がないため、記載しておりません。
2 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。

3 2017年10月1日付で普通株式10株につき1株の割合で株式併合を行っております。第107期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額を算定しております。
4 最高・最低株価は、名古屋証券取引所(市場第二部)におけるものであります。
5 2017年10月1日付で普通株式10株につき1株の割合で株式併合を行っております。第107期の株価については、当該株式併合後の最高・最低株価を記載し、()内に当該株式併合前の最高・最低株価を記載しております。
6 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第111期の期首から適用しており、111期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指摘等となっております。


沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01277] S100OL1S)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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