有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100J1YF (EDINETへの外部リンク)
東邦亜鉛株式会社 研究開発活動 (2020年3月期)
当社グループは長年培ってきた素材、製錬等の技術をベースに鉱石中の未回収有価金属の再資源化技術の研究開発に努力しております。また、電子部品、電子材料の開発など社会のニーズに合致した製品開発のため長期的視野に立って研究開発を鋭意行っております。
研究開発拠点としては、各製錬所に現場密着型の研究組織を配置し、製錬プロセスの高度化・効率化のための研究開発を行うとともに、製錬インフラを活用した環境・リサイクル事業の推進と開発に重点を置いた研究を行っております。また、電子部品、電子材料、高純度電解鉄については、東邦亜鉛テクニカルセンターが研究開発を担っており、高レベル化を目指しています。同時に大学、研究機関との共同研究、提携研究も積極的に行っております。特に電解鉄のさらなる需要拡大と新規用途開発を目指した研究活動に注力しております。
なお、当連結会計年度中に支出した研究開発費は162百万円、研究人員は50名であります。
セグメント別の主な研究開発の内容は、次のとおりであります。
② 素材、製錬等の技術をベースとした鉱石中の未回収有価金属の再資源化技術の研究開発に努力しております。
電気電子機器の小型化、軽量化と高効率化に貢献できる様、最適構造を有する電子部品の開発はもとより、コイル、トランスの性能を決定づける高機能、高性能の磁性材料研究を進めています。
② 電子材料・電池材料
プレーティング材料は需要家ニーズに応えるため、より精密な製品についての技術開発を続けております。
③ 高純度電解鉄
電解鉄の優れた機能をより引き出して製品化するため、大学、研究機関と提携し研究を進めております。
以上のように、顧客ニーズへの対応を第一に、従来の技術の応用のほか、新規素材、新規製品を世に送り出すため、研究人員、研究インフラ、生産設備を並行して充実する努力を続けております。
研究開発拠点としては、各製錬所に現場密着型の研究組織を配置し、製錬プロセスの高度化・効率化のための研究開発を行うとともに、製錬インフラを活用した環境・リサイクル事業の推進と開発に重点を置いた研究を行っております。また、電子部品、電子材料、高純度電解鉄については、東邦亜鉛テクニカルセンターが研究開発を担っており、高レベル化を目指しています。同時に大学、研究機関との共同研究、提携研究も積極的に行っております。特に電解鉄のさらなる需要拡大と新規用途開発を目指した研究活動に注力しております。
なお、当連結会計年度中に支出した研究開発費は162百万円、研究人員は50名であります。
セグメント別の主な研究開発の内容は、次のとおりであります。
(1) 製錬事業部門
① 製錬部門は徹底的なコストダウン及び品質向上のためのプロセス改善に取り組んでおります。特に電力代の大幅アップに対する技術改善やエネルギー改善に努力しております。今後とも工程効率化対策や省エネルギー対策に取り組んでまいります。② 素材、製錬等の技術をベースとした鉱石中の未回収有価金属の再資源化技術の研究開発に努力しております。
(2) 電子部材事業部門
① 電子部品電気電子機器の小型化、軽量化と高効率化に貢献できる様、最適構造を有する電子部品の開発はもとより、コイル、トランスの性能を決定づける高機能、高性能の磁性材料研究を進めています。
② 電子材料・電池材料
プレーティング材料は需要家ニーズに応えるため、より精密な製品についての技術開発を続けております。
③ 高純度電解鉄
電解鉄の優れた機能をより引き出して製品化するため、大学、研究機関と提携し研究を進めております。
(3) 環境・リサイクル事業部門
低品位かつ難処理原料からの有価物回収に取り組んでおります。以上のように、顧客ニーズへの対応を第一に、従来の技術の応用のほか、新規素材、新規製品を世に送り出すため、研究人員、研究インフラ、生産設備を並行して充実する努力を続けております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01308] S100J1YF)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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