有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LN68 (EDINETへの外部リンク)
ダイニチ工業株式会社 研究開発活動 (2021年3月期)
当社の研究開発活動は、創業当時からの経営方針である「常に新しい技術を生み出し、私達が心から誇れ、お得意が安心して販売でき、使用者にいつまでも愛される、よい商品をつくる」のもと、お客様の要望に応え、安全に安心して愛用していただける商品を提供し続けることを基本とし、主として暖房機器、加湿器、燃料電池、その他新規商品についての研究開発を推進しております。
石油暖房機につきましては、当社のお客様アンケートでは2019年度に石油ファンヒーターを購入された方の70.3%を50代以上が占めており、またその割合が2014年度から15ポイント増加していることから、幅広い年代の方にとって「よりわかりやすい」ことを重視、操作ボタンや表示部の視認性と操作性を追求した改良を行い10機種へ展開しました。また、フラグシップモデルである、お部屋をムラを少なく暖める「快温トリプルフラップ」搭載のSGXタイプをはじめとした全13タイプ38機種のラインナップを構築。様々な要求を満たせる製品供給を可能といたしました。
加湿器につきましては、当社のお客様アンケートで使用者の81.0%がお手入れの楽さを実感している「カンタン取替えトレイカバー」を、トレイが大きく、よりお手入れに手間がかかるHDシリーズパワフルモデルに搭載しました。カンタン取替えトレイカバーの搭載機種を増やすことで、より多くのお客様が、加湿器のお手入れの手間を軽減しつつ清潔にお使いいただけるようになりました。
燃料電池システムにつきましては、京セラ株式会社及びパーパス株式会社との共同で、世界最小サイズの家庭用燃料電池コージェネレーションシステム「エネファームミニ」の「燃料電池ユニット(貯湯タンク内蔵)」を開発し、2019年10月より東京ガス株式会社を通して発売されております。本製品は定格発電出力を400Wとし、年間のCO₂排出量でおよそ1tの削減効果が見込める高い省エネ性を実現しており、当事業年度に一般社団法人日本ガス協会主催の2020年度「技術賞」、一般財団法人新エネルギー財団主催の「新エネ大賞」において「資源エネルギー庁長官賞(商品・サービス部門)」、一般財団法人コージェネレーション・エネルギー高度利用センター主催の「コージェネ大賞2020」において「優秀賞(技術開発部門)」をそれぞれ受賞しました。
これらと並行し、全製品におきまして消費者安全を最優先とした信頼性・安全性の向上活動には継続して取り組んでおります。
当社は顧客志向に基づく研究開発を推進すると共に、環境を考慮した社会志向の考えも加味し、今後も研究開発を進める所存であります。
なお、当事業年度における研究開発費は672百万円であります。
石油暖房機につきましては、当社のお客様アンケートでは2019年度に石油ファンヒーターを購入された方の70.3%を50代以上が占めており、またその割合が2014年度から15ポイント増加していることから、幅広い年代の方にとって「よりわかりやすい」ことを重視、操作ボタンや表示部の視認性と操作性を追求した改良を行い10機種へ展開しました。また、フラグシップモデルである、お部屋をムラを少なく暖める「快温トリプルフラップ」搭載のSGXタイプをはじめとした全13タイプ38機種のラインナップを構築。様々な要求を満たせる製品供給を可能といたしました。
加湿器につきましては、当社のお客様アンケートで使用者の81.0%がお手入れの楽さを実感している「カンタン取替えトレイカバー」を、トレイが大きく、よりお手入れに手間がかかるHDシリーズパワフルモデルに搭載しました。カンタン取替えトレイカバーの搭載機種を増やすことで、より多くのお客様が、加湿器のお手入れの手間を軽減しつつ清潔にお使いいただけるようになりました。
燃料電池システムにつきましては、京セラ株式会社及びパーパス株式会社との共同で、世界最小サイズの家庭用燃料電池コージェネレーションシステム「エネファームミニ」の「燃料電池ユニット(貯湯タンク内蔵)」を開発し、2019年10月より東京ガス株式会社を通して発売されております。本製品は定格発電出力を400Wとし、年間のCO₂排出量でおよそ1tの削減効果が見込める高い省エネ性を実現しており、当事業年度に一般社団法人日本ガス協会主催の2020年度「技術賞」、一般財団法人新エネルギー財団主催の「新エネ大賞」において「資源エネルギー庁長官賞(商品・サービス部門)」、一般財団法人コージェネレーション・エネルギー高度利用センター主催の「コージェネ大賞2020」において「優秀賞(技術開発部門)」をそれぞれ受賞しました。
これらと並行し、全製品におきまして消費者安全を最優先とした信頼性・安全性の向上活動には継続して取り組んでおります。
当社は顧客志向に基づく研究開発を推進すると共に、環境を考慮した社会志向の考えも加味し、今後も研究開発を進める所存であります。
なお、当事業年度における研究開発費は672百万円であります。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01427] S100LN68)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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