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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100L2GU (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 DMG森精機株式会社 連結経営指標等 (2020年12月期)


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回次第69期第70期第71期第72期第73期
決算年月2016年12月2017年12月2018年12月2019年12月2020年12月
売上収益(百万円)376,631429,664501,248485,778328,283
営業利益(百万円)1,96129,39136,26137,33910,674
税引前利益又は損失(△)(百万円)△1,06424,80331,27531,4515,106
親会社の所有者に帰属する
当期利益又は損失(△)
(百万円)△7,82615,26318,51717,9951,745
親会社の所有者に帰属する
当期包括利益
(百万円)△22,41216,5669,90419,411△3,375
親会社の所有者に帰属する
持分
(百万円)100,449107,617111,113124,006185,420
総資産額(百万円)558,222567,411528,423524,606526,526
1株当たり親会社所有者帰属持分(円)836.25886.73910.251,008.361,493.86
基本的1株当たり当期利益又は損失(△)(円)△67.80116.44144.09138.643.40
希薄化後1株当たり当期利益又は損失(△)(円)△67.80115.59143.18138.253.40
親会社所有者帰属持分比率(%)18.019.021.023.635.2
親会社所有者帰属持分
当期利益率
(%)△6.114.716.915.31.1
株価収益率(倍)-20.08.612.2461.1
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)18,23731,42349,39843,64713,647
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△10,008△1,387△19,020△23,546△18,859
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△18,376△37,726△65,433△19,01910,792
現金及び現金同等物の
期末残高
(百万円)67,75064,97327,36827,69533,754
従業員数(人)12,30712,37513,04212,83712,160
(外、平均臨時雇用者数)(632)(551)(607)(418)(113)
(注)1.百万円未満を切り捨てております。
2.売上収益には、消費税等は含まれておりません。
3.1株当たり親会社所有者帰属持分は、親会社の所有者に帰属する持分(ハイブリッド資本を含む)を普通株式の期末発行済株式数から期末自己株式数を控除した株式数で除して算定しております。なお、第71期より期末自己株式数については、自己名義所有株式の他、野村信託銀行株式会社(DMG森精機従業員持株会専用信託口)が所有する当社株式を含めております。
4.第69期の希薄化後1株当たり当期損失は、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため基本的1株当たり当期損失と同額であります。

5.基本的1株当たり当期利益又は損失及び希薄化後1株当たり当期利益又は損失は、親会社の所有者に帰属する当期利益又は損失よりハイブリッド資本所有者の持分相当額を控除した金額を、普通株式の期中平均発行済株式数から期中平均自己株式数を控除した株式数で除して算定しております。なお、第71期より期中平均自己株式数については、自己名義所有株式の他、野村信託銀行株式会社(DMG森精機従業員持株会専用信託口)が所有する当社株式を含めております。
6.第69期の株価収益率については、当期損失が計上されているため記載しておりません。
7.第69期の税引前損失及び親会社の所有者に帰属する当期損失については、重複資産の整理やノンコアビジネスからの撤退に伴う一時費用と投資有価証券売却益を合わせた約110億円の損失が含まれております。
8.上記連結経営指標等は、国際会計基準(IFRS)により作成された連結財務諸表に基づいております。
9.従業員数は、パートタイマー、アルバイト及び労働契約の従業員を含めた人数を記載しております。
10.平均臨時雇用者数は、派遣社員等の当連結会計年度における平均雇用人数を記載しております。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01502] S100L2GU)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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